2013 Fiscal Year Annual Research Report
都市形成過程における社会階層による居住分化の変遷とそのメカニズムに関する研究
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12J05897
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
上杉 昌也 東京大学, 工学系研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 近隣 / 所得階層 / 人口構成 / 居住分化 / 近隣効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の目的は、コミュニティ形成に重要となる社会経済階層の空間分布に着目し、その形成メカニズムや地域・居住者に与える影響を解明することである。本年度においては、まず公的住宅の立地や民間開発が居住者のミックスや居住分化の点でどのように影響を与えているかについて分析した。その結果、公営住宅特化地区での急激な高齢化や民間開発特化地区での顕著な若年化・ホワイトカラー化が確認されほか、空間集計単位の影響に関しても、公営住宅特化地区ではブルーカラー割合の高さが顕著であり、学区レベルで見てもその特異性が残ることが分かった。なおこれらの成果は地理情報システム学会にて発表した。さらに、昨年度行った東京都区部における小地域レベルでの居住者属性の推計データを利用して、空間単位等の影響を考慮しながら近隣居住者属性の混在や居住分化が地域の価値（地価）に与える効果についてヘドニック分析を行った。ここでは、日本の都市においてもこのような近隣スケールでの居住者構成の外部効果が存在することや、その効果が人口密度など地域特性によって異なることを明らかにした。これらの成果は日本都市計画学会都市計画論文集および学術研究発表会にて発表した。また、近隣外部性と居住分化のモデル化についても分析し、IGU (International Geographical Union) Kyoto Regional Conferenceにて口頭発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
単に居住者属性の空間パターンやその要因を明らかにするだけでなく、これがどのように地域や居住者に影響を与えるかが居住政策上重要になることから、昨年度推計したデータを用いてそのような効果を明らかにするための分析に着手できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き都市内の居住地構造の実態に迫るため、居住分化の形成過程等を類型化し、類型化できない特異な地域については別途に詳細な地区分析を行う。また居住分化あるいは混在化が都市に与える影響について、生活利便施設や都市施設等の立地との関係に着目して明らかにしていくことで、地域や居住者に適した居住環境整備への示唆を得る予定である。また、これまでで明らかになった知見を踏まえ、具体的にどのように居住政策に反映できるか検討していく予定である。
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