学内LANを利用した経済学部内における遠隔地双方向授業の実施についての研究

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13020230
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 瀧 敦弘 広島大学, 経済学部, 助教授 (40216809)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大河内 治 広島大学, 経済学部, 講師 (90304386) ; 矢野 順治 広島大学, 経済学部, 教授 (40210306)
• Keywords: 経済学教育 / 双方向教育 / 遠隔地教育 / 学内LAN

Research Abstract

広島大学経済学部は、夜間主コースを広島市内の旧広島大学本部地区(東千田キャンパス)に設置している。東千田キャンパスでの講義は、おもに東広島キャンパスから東千田キャンパスに教官が出向くことにより行われており、東千田キャンパスにおける開講科目数を増やすことが、非常に大きな課題となっている。2000年10月に、学内高速LANを利用した双方向授業システムが増強されたので、この研究は経済学部で学生に開講する通常の講義(メディァ教育の拡充が意識される以前から開講されていたような講義)を、この学内高速LANを利用した双方向授業システムを利用して実施した場合に、教官および両キャンパスでの受講学生にどのような問題があるかを探り、その具体的な改善方法を見いだし、それをさらに実際に講義にて試みることが目的であった。
研究手順は、まず受講生の反応をみるという形で開始した。受講中の学生を主たる対象としてビデオ撮影を行って後の検討材料とした。前期末において、受講生に対して実施したアンケートの結果、講義の改良として考えなければならない点は、おおまかには3点であるとし、後学期につなげることとなった。
(1)ティーチング・アシスタントの活用について、インストラクターもわかっていないが、受講生はもっとわかっていないということ。
(2)ティーチング・アシスタントの技能もトレーニングする必要がある。今回のような双方向教育の装置を用いる講義は、どうしても、「機器の操作屋さん」が中心となってしまう傾向がみられる。
(3)レジュメの内容については、今回の研究ではそこまでの成果を得ることはできなかったが、開講後の早い時期に、学生の希望を調査することが、よい方法であると思われた。また、それを配布する方法について、双方向教育との関連で効率的なシステムの利用を考える必要がある。
後期は、これら3つへの具体的対応を試行した。