医療提供組織における経営品質の多軸的評価方法の研究開発

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13470505
• Research Institution: Kyoto University
• Principal Investigator: 今中 雄一 京都大学, 医学研究科, 教授 (10256919)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石崎 達郎 京都大学, 医学研究科, 助教授 (30246045)
• Keywords: 医療の質 / 経営品質 / 品質マネージメントシステム / 医療機能評価 / 医療経営 / 医療経済 / 費用効果 / 多軸的評価

Research Abstract

医療の質を保証し継続して向上させることは、医療者個人の力のみならず、むしろ組織のシステムとしての達成度に依る。国民の健康の確保のためには、医療技術の開発や医療人の育成にとどまるものではない。組織経営体制の不備は、多発する医療事故とも関係し、一般産業界に比し極めて遅れを取っているとされる医療提供組織のシステムとしてのマネージメントを確立することは、社会的急務である。本研究は、医療提供組織のマネージメントシステムの体系的な評価を多軸的に行う方法を研究開発することを目的とする。経営の質の評価における理論とフレームワークを、医療施設の聞き取り調査や調査票調査でもって評価し、医療現場に適用する評価・向上システムを研究開発する。
既に患者や病院の経営者と職員の自記式調査を行いその内部構造と関連因子の解析を進めた。また、第三者病院機能評価の内容の解析を進めた。また、客観的経営関連指標、部門別・患者別の原価計算の実施方法、関連情報システムを検討した。今後、これらの評価方法を統合し、多源情報による多軸の評価体系を研究開発する。その際、医療施設機能評価・認定やISO9000シリーズなど既存の評価体系との統合を行うことにより、わが国の医療環境に妥当性が高く経営の質保証・向上の点から有効なもより高度なレベルに向けてさらに開発を進める。その中核の枠組みを構築するために、関連しうる米国国家品質賞、欧州EFQM、日本の経営品質などの先行の評価フレームをレビューし解析を進めた。
今後は、これを基盤に医療施設における経営品質評価体系を構築し、それを中核に医療機能の自己評価・第三者評価、職員による評価、患者や職員の満足度、質改善活動、客観的経営指標といった複数の情報源に基づき、しかも多軸的に評価を行う。多軸的とは、リーダーシップの発揮、情報の共有と活用、戦略的計画策定、顧客志向、などといった評価軸である。

Research Products

• [Publications] 徳永 淳也, 今中 雄一, 波多野浩道, 信友 浩一: "訪問看護における職務満足と顧客満足の多軸的な関連"医療経済研究. 9. 41-51 (2001)
• [Publications] TECH Network(今中他): "Differences in technological change around the world : Evidence from heart attack care"Health Affairs. 20(3). 25-42 (2001)
• [Publications] Ishizaki T, Kai I, Kobayashi Y, Imanaka Y.: "Functional transitions and active life expectancy for older Japanese living in a community"Archives of Gerontology and Geriatrics. (in press).
• [Publications] Akamizu T, Nakao K, Imanaka Y.: "Economic evaluation of female hormone replacement therapy for osteoporosis and fractures in aged women"Japanese Journal of Health Economics and Policy. (in press).
• [Publications] 石崎達郎, 今中雄一: "医療経済学視点からみた高齢者医療:費用効果分析を中心に"治療. 83(19). 122-126 (2001)
• [Publications] OECD共同研究専門家グループ(今中, 石崎含む): "Organization for Economic Cooperation and Development"OECD study collaborative expert group. 117 (2002)