在宅病児・障害児と家族を対象とした地域連携型継続看護システムの実践モデル開発

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13470533
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 杉下 知子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (60010063)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大脇 万起子 滋賀県立大学, 看護短期大学部, 助教授 (00280008) ; 鳥居 央子 北里大学, 看護学部, 教授 (10227671) ; 村田 恵子 神戸大学, 医学部, 教授 (90105172) ; 林 邦彦 群馬大学, 医学部, 教授 (80282408)
• Keywords: 在宅病児・障害児 / 在宅療養 / 家族 / 地域 / 看護 / 継続看護 / 家族看護

Research Abstract

本研究の目的は、地域で療養する慢性的な健康障害を持つ小児とその家族を対象とした看護実践の方法・内容をさまざまなレベルで検討し、看護系大学が主体的に運営する、地域と連携した継続的な看護実践システムのモデルを開発することである。
今年度は、すでに各地で実施している看護実践をもとに、システムの検討と、対象児と家族へのニーズ調査の準備を行い、同時に関連の資料の収集を行い、以下の結果を得た。
1.実践システムとしては種々の内容が考えられるが、看護が行うということでは、小児のみでなく、家族も含めてその生活を支援することが適しており、本研究ではそのモデルを提案することが確認された。
2.これまでの実践経験からは、対象児のセルフケアの支援および、母親のストレスのケアが重要であると考えられた。慢性疾患児と障害児ではニーズが多少異なるが、今回は、「長期的に在宅療養を必要とする児と家族」という枠組みで共通のニーズを把握し、その点への介入方法を検討することとした。
3.1,2をもとに、児および家族の、既存のシステムでは対応できていない看護ニーズを把握するための調査票試案を作成した。試案は、標準化されているFeetham家族機能調査とニーズを問う項目および回答者自身と家族に関しての質問項目からなり、母親用、父親用、その他の成人家族用を作成した。
4.3を用いて、パイロット調査を実施した。その結果をもとに調査票を修正し、平成14年度にニーズ調査を実施する。
5.現在実施されている、看護職による小児や家族への実践については、Web上で公開されているものについて、情報収集中である。