昭和40年代後半の郊外建て売り住宅・団地の変容過程に関する研究

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13650684
• Research Institution: Nihon University
• Principal Investigator: 曽根 陽子 日本大学, 生産工学部, 教授 (90171389)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 香山 奈緒美 日本大学, 生産工学部, 副手 (30328702)
• Keywords: 昭和40年代後半 / 建て売り住宅・団地 / 変容課程 / 郊外

Research Abstract

本研究は3つの目的を持ち、本年度の研究実施計画は5項目からなっている。実施計画の項目ごとに実績を報告し、目的に添った知見を記述する。
(1)昭和40年代後半に分譲された建売住宅団地で・首都圏から1〜1.5時間、・団地規模が200戸以上、・宅地規模が50〜60坪、・建物規模が3LDK以上のものを抽出する。
昭和40年代後半のトップデベロッパーであったM不動産、N不動産、T不動産、S不動産の4社の協力を求め、調査対象としての条件に該当する16団地を抽出した。
(2)上記団地を観察調査し、特徴ある団地の分譲時パンフレットを入手し、分譲時の状態などを当時の担当者からヒヤリングする。
抽出団地のパンフレットを入手し、観察調査を実施した。当時の担当者へのヒヤリングは、担当者が不明、退職などの理由から一部しか実施できなかった。建売と建築条件付分譲、立地条件の変化、建築協定の有無、用途地域の差などにより、建替建物、建替率等に差が生じてきた。
(3)建替、増築、改造無変更を住宅地図に記入する。
各団地の航空写真を入手し、増改築・建替等の動向を住宅地図に記入した。建替は隣接住宅に多く発生しており、近隣の影響があると分かったが、分譲時の詳細な条件差を見る必要がある。
(4)景観上特色のある団地を選び住戸及び外構等の外観を記録し、更新部分と既存部分に分ける
外観記録は実施したが、既存部分と更新部分は混合し、現在の所明快な判別は困難である。
(5)上記の団地(1〜2団地)でアンケート調査を実施する。
春日部・T団地、茅ヶ崎・M団地、狭山・F団地、所沢・M団地で、アンケート調査を実施し、それぞれ、303件(60%)、247件(42.6%)、393件(51.23%)、104件(38.3%)の回答を得た。建替、増改築の要因には建物の老朽化と家族構成の変化が大きく、設備の更新をきっかけとすることが分かったが、より詳細な分析に必要なサンプル数が不足しており、来年度草々に追加調査する予定である。