災害被災住民の心的外傷と長期経過後の社会的転帰--故郷喪失・集団移住の影響に関する計量疫学的研究--

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13671015
• Research Institution: Nagasaki University
• Principal Investigator: 太田 保之 長崎大学, 医学部, 教授 (50108304)
• Keywords: 避難住民 / 集団移住 / 心理的苦悩 / 生活変化 / 健康変化 / 外傷後ストレス障害 / GHQ-30項目版

Research Abstract

1990年の雲仙・普賢岳噴火災害によって先祖伝来の土地を喪失した住民(故郷喪失・集団移住者)210人の協力を得て、(1)仮設住宅から集団移住を行った時期の生活と自宅生活時代を比較検討するための質問票(健康変化や生活変化など)による問診、(2)GHQ(General Health Questionnaire)30項目版を用いた全般的健康に関する住民の自己評価、(3)CAPS[Clnician-Administered PTSD Scale : DSM-IV対応の外傷後ストレス障害(PTSD)臨床診断面接尺度]による面接などを実施し、現在も追跡調査中である。
「恐らく精神的不健康状態にある」とみなされるGHQ得点が8点以上であった集団移住住民(集団移住住民の32%)の健康変化・生活変化をGHQ低得点の住民の健康変化・生活変化と比較すると、前者には、(1)仕事に大きな支障が出た、(2)生活のリズムが悪い方に変わった、(3)家庭内での役割が変わった、(4)日頃の楽しみが悪い方に変わった、(5)日頃の暮らしが退屈になった、(6)なじみの人付合いが乏しくなる方に変化した、(7)健康に自信を失った、(8)入院生活や通院回数が増えた、などが有意に多く認められた。
CAPSによる面接は134人に実施された。DSM-IVのPTSD診断基準A項目が(+)であった64人中の16人(男性4人、女性12人)がPTSD診断基準に合致し、PTSD生涯有病率は25.0%であることが明らかになった。
今回の対象者は、この調査の目的と方法、結果の開示方法などに関して充分な説明を行い、了解が得られた住民だけに限定した。GHQの有効回答率は43.2%であった。

Research Products

• [Publications] 太田保之: "普賢岳噴火災害と避難住民のPTSD"臨床精神医学. 29巻 1号. 11-16 (2000)
• [Publications] Ohta, Y., Mine, M.et al.: "Psychological effect of Nagasaki atomic bombing on survivors after half a century"Psychiatry and clinical Neurosciences. 54巻 1号. 97-103 (2000)
• [Publications] 太田保之: "長期避難生活と地域精神保健対策"自然災害科学. 20巻 1号. 18-20 (2001)
• [Publications] 太田保之: "災害と社会精神医学"最新精神医学. 6巻 4号. 383-388 (2001)
• [Publications] 太田保之: "人は傷つくとどうなるのか"日本評論社(編集:加藤進昌、樋口輝彦). 221 (2001)