2015 Fiscal Year Annual Research Report
沿岸小型漁船漁業を対象とした漁業技術の数値化に関する研究
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13J10728
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| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
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Principal Investigator |
長谷川 浩平 東京海洋大学, 海洋科学技術研究科, 特別研究員(DC1)
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2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 漁具モニタリング / 超音波テレメトリー / タチウオ曳縄漁業 / 漁獲効率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、沿岸漁業において重要な役割を担っている小型船による漁業の操業の効率化に貢献できる操業中の漁具をリアルタイムで監視するシステムの確立を目的とする。昨年度までの研究成果により、開発したシステムを漁業に導入することで漁具の深度調整が簡単かつ正確になり、作業負担を減らすことができることが判明した。これは特に経験の浅い漁業者にとって有効であると考えた。
本年度は、本システムに期待されるもう一つの効果である漁獲効率の向上についての検証を行った。本システムを導入することによる漁獲効率への影響を直接推定するためには、複数の漁船を対象に長期間の実装実験が必要と考えられたが、本年度で実施することは難しいと判断した。そこで、漁具深度の調整の正確さと漁獲量の関係を調べた。この関係が証明できれば、本システムの導入で漁具の操作の精度が上がるため、漁獲効率が向上すると判断できる。
本システムによる漁獲効率の影響を検証するため、大分県で行われているタチウオ曳縄漁業を対象に実験を行った。操業時の漁具の深度、魚群探知機の映像を記録した。記録したデータを用いて、各操業中に漁具が通過したとみられる魚群の画像データを抽出し、画像解析ソフトを用いて魚群の大きさを定量化した。そして、各操業の漁獲量とこの魚群の大きさを比較した。その結果、漁具が通過した魚群の大きさと漁獲量には正の相関が見られた。この結果より、本システムの導入により漁具の深度調整の精度が高くなることによって漁獲効率の向上が見込めることが明らかになった。
本システムの導入により、操業中の作業負担の軽減や操業効率の向上が期待される。今後、本システムを普及していくためには、本システムの導入による漁業者への利益について定量的なデータを集めていく必要がある。本システムの普及により現在の漁業が抱える経済的な問題や労働環境の問題を解決することに貢献できる。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)
