2002 Fiscal Year Annual Research Report
奴隷制社会における拘束型労働の実践と記憶、ならびに制度正当化の言説
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14201038
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Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
高橋 均 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (50154844)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 秀雄 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (10153206)
遠藤 泰生 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (50194048)
足立 信彦 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 助教授 (10175888)
村田 雄二郎 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 助教授 (70190923)
増田 一夫 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (70209435)
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| Keywords | 奴隷制 / 植民地 / ポストコロニアル / 人種 / アメリカ / カリブ海 / ラテンアメリカ |
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| Research Abstract |
平成14年度は、本格的な現地調査を組織することができなかったが、研究代表者一名がアメリカ合衆国において予備的な文書調査を行った。
研究代表者・参加者計10名を、研究目的に則して1)比較班(村田・安岡・稲葉)、2)言説班(足立・工藤・増田・荒)、3)実態班(高橋・遠藤・木村)に分け、それぞれ班内で緊密に連絡をとりあって事前情報収集を行った。各班は研究補助者を雇用して広く奴隷制関係の図書資料を探索・選定し、書誌情報・解題情報を電子ファイル化して交換した。この選定作業に基づき、図書160点を購入し、東京大学アメリカ・太平洋地域研究センターに納めて、研究参加者及び一般利用者の閲覧に供した。
全体研究会議二回、研究打ち合わせ会議を五回開催した。第一回の全体研究会議(12月13日)においては、研究の一般的方針を策定するとともに、プラジル奴隷制の専門家を招聘して人種関係の現状を聞いた。研究打ち合わせ会議においては、各参加者がそれぞれの専門分野についての先行研究の到達点を報告した。また、候補となったいくつかの調査地について手分けして情報を収集し、調査環境・期待される成果などについて評価検討し、班ごとに情報を共有して調査計画を立てた。この予備作業に基づいて、第二回の全体研究会議(3月12日)においては次年度の現地調査の全体計画を策定し、各研究参加者の分担する調査地・日程を最終決定した。
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