2004 Fiscal Year Annual Research Report
短時間降雨強度の変化傾向と都市雨水排除システム計画における可能な対策に関する研究
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14380206
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| Research Institution | Meijo University |
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Principal Investigator |
張 昇平 名城大学, 都市情報学部, 教授 (90278333)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
酒井 彰 流通科学大学, 商学部, 教授
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| Keywords | 短時間降雨強度 / 集中豪雨 / 都市排水 / 都市型水害 / 温暖化 / 国際情報交換 |
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| Research Abstract |
近年、都市域では、いわゆる集中豪雨による局地的な都市型水害が頻発し、住民の財産・生活、都市活動に甚大な被害または影響を与えただけでなく、地下商店街などに水が溢れ、人的被害も発生している。問題の主な原因として、集中豪雨の多発(短時間降雨強度の増加)と都市雨水排除システム整備の遅れが挙げられている。本研究は、短時間降雨量の長期観測データを用いて短時間降雨強度の変化傾向およびその地域分布を明らかにしたうえで、その変化に対応すべく、都市雨水排除システムの計画において有効な対策を選択する方法論の形成をめざしたものである。
平成14年度では、降雨データの収集整理、降雨量変化傾向を表す一般指標のトレンド分析および確率降雨強度曲線を作成する一連の方法の開発を行った。日本の一部の観測所については年有降雨時間、降雨回数、降雨強度の分布において有意な変化傾向が確認された。
平成15年度では、初年度に開発した分析手法を用いて、継続時間別降雨強度の変化傾向を特定し、あわせてその空間的分布特性の解明を行った。その結果、継続時間20分前後の降雨強度が多くの都市で顕著に変動したこと、その変化傾向の空間的分布には明確な分布パターンが見られず、むしろ総降雨量と僅かな相関関係を見せていることなどが明らかになった。
最終年度では、短時間降雨強度の増加傾向が認められた地域を対象に、代表的な都市排水区モデルを設定して、シミュレーションにより、主な都市ですでに作成されている将来計画による対応可能性について確認した結果、将来計画だけで充分対応しきれない都市の存在が明らかとなった。それらの都市について地域特性に応じた対策メニューを作成し、その効果、実施可能性(課題)等について検討を加え、一般的な対策評価手法について提案を行った。
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