EBMを用いた放射線診断のガイドライン作成に関する研究

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14570851
• Research Institution: Shiga University of Medical Science
• Principal Investigator: 高橋 雅士 滋賀医科大学, 医学部, 助教授 (20179526)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 村田 喜代史 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (20127038) ; 新田 哲久 滋賀医科大学, 医学部, 助手 (40324587) ; 高櫻 竜太郎 滋賀医科大学, 医学部, 助手 (70335181)
• Keywords: EBM / 市中肺炎 / 画像診断 / ガイドライン / CT

Research Abstract

本年度は、肺感染症、中でも市中肺炎についての画像診断の適切なあり方を、EBMの手法を用いて検討した。肺炎の画像診断は、その有用性が認められてはいるが、用いる画像診断手法、どのような場合に、いかに画像診断が関与すべきか、画像診断が肺炎の診断においてどのような位置づけにあるべきか、など検討されていない点が多い。また、本邦は、国民あたりの稼働CT台数が世界一多いこと、CT検査料が比較的安価なこともあり、多くの肺炎の患者にCT検査が施行されているが、その意義、臨床的有用性が十分考慮されているとは限らない。今回、1996-2004の"PubMed","Ichushi Web"をデータベースとして、"市中肺炎"、"診断"、"マネジメント"、"画像診断"などを検索語として、主にCTを市中肺炎にいかに使うべきかをEBMの手法により検討した。また、日本呼吸器学会、アメリカ胸部学会、アメリカ感染症学会、イギリス胸部学会、カナダ感染症学会、カナダ胸部学会、欧州呼吸器学会、のそれぞれの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインをレビューした。検索された文献を文献閲覧ソフトウェアに移植し、これらからそれぞれの文献のabstract formを作成した。文献のエビデンスレベルは、AHCPR1992(Agency for Health Care Policy and Research)を用いた。最終的に186編の肺炎の画像診断に関する記載のみられる論文を抽出し、この中から市中肺炎における画像診断の適応ついて十分な記載のみられる34編の論文を選択した。これらのEBMレベルは、いずれも2b以上のものはみられず、市中肺炎の画像診断の進め方に関しての科学的データが存在しないことが明らかになった。これらのうち、11編にCTの適応に関する記述がみられた。CTは、胸部単純写真よりも肺炎の存在診断、重症度診断、あるいは質的診断に優れるが、いずれの論文も、ルーチンの画像診断手法として胸部CTを市中肺炎に使用することには否定的な見解であった。次に、世界の7つの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインを検討した。日本の呼吸器学会が市中肺炎の診断において、胸部単純写真あるいは胸部CTにおける浸潤影と定義している以外には、CTを市中肺炎のマネジメントに使用するとしたガイドラインはひとつも認められなかった。日本は、世界最大のCT保有国であり、その検査件数も1年間に3655万件ととびぬけて高い。これは、医療費の観点からも、また国民の被曝線量の観点からも、重要な問題と考えられる。とくに、市中肺炎という外来診療おいて非常に頻度の高い疾患に対するCT検査のあり方は見直されるべきと思われるが、今回の検討によって、これらを構築するだけの高いエビデンスを有した研究が全く存在しないことが明らかとなった。EBMの観点から、適切な肺炎の画像診断の進め方に関する研究を行う必要がある。