高齢者の転居後の生活適応を促すための看護職による早期介入プログラムの開発と効果

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14572252
• Research Institution: Health Sciences University of Hokkaido
• Principal Investigator: 工藤 禎子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助教授 (00214974)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森田 智子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (50331202) ; 三国 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (50265097) ; 桑原 ゆみ 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (80295914)
• Keywords: 転居 / 高齢者 / 介護予防

Research Abstract

本研究は、高齢者の転居後の生活適応を促すための看護職による支援の開発と効果を明らかにすることを目的とする。初年度である平成14年度には、転居高齢者における転居の影響とニーズを明らかにすることを試みた。
方法は、都市近郊の自治体の市街地人口約1万人において、外出が週3日以下の後期高齢者として把握されていた173人の訪問面接調査により得られたデータを元に、長期居住群(現在地での居住10年以上)141人と転居群(現在地での居住10年未満)32人の、心身・生活機能、外出状況について統計的分析を行った。また、転居群については、生活上のニーズを転居後年数別に質的に分析した。統計的分析により得られた結果は以下の1〜3、転居群のニーズの分析結果は以下の4のとおりである。
1.長期居住群と転居群の2群間に、性別、年齢、家族人数に有意差はみられなかった。
2.2群間に、日常生活自立度、健康度自己評価、老研式活動能力指標の差はみられなかったが、NMスケール得点による知的機能では、転居群に知的機能が低い者が有意に多かった。
3.2群間の、外出(散歩、受診、買い物)先別外出頻度に差はみられなかった。
4.転居群の中でも現在地での居住5年未満の者に、介護問題による引き取り同居がみられた。また転居前と現在の生活における違いとして、他者との交流減少、家族への遠慮、利用できる社会資源の制限、自然環境の差などに関する発言がみられた。転居高齢者のニーズとして、他者との交流の機会、痴呆予防や介護問題への対応、外出や交通機関利用における高齢者へのサポートなどが考えられた。