極低出生体重児を出生した母子への育児支援-母乳育児継続に向けてのサポート体制作り-

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14572306
• Research Institution: Japanese Red Cross College of Nursing
• Principal Investigator: 平澤 美恵子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (40211510)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 新田 真弓 日本赤十字看護大学, 看護学部, 講師 (00318875) ; 橋本 佳美 杏林大学, 保健学部・看護学科, 講師 (60286424)
• Keywords: 極低出生体重児の母乳育児 / 母乳育児継続要因 / 授乳練習時のケア / 1歳迄の母乳育児継続支援

Research Abstract

本年度の研究計画に基づき、総合周産期医療センター(N医療センター、T大学病院周産期センター)における過去1年間(2001年1月〜12月)の1,500g以下の低出生体重児1歳迄の母乳育児状況から、母乳育児継続要因を分析した。研究方法は周産期医療センター入院中と1歳迄の母乳育児状況の実態を把握するため情報収集用紙を作成してプレテストを行い、内容修正後調査を行った。入院中の対象者はN医療センターで78名、T大学病院で35名、計113名のデーターが得られた。2施設の極低出生体重児の平均在胎週数は29.4週、出生体重は1,081g、保育器収容日数は68.3日であった。多胎が両施設とも3組あった。退院時の母乳栄養に関連する要因では、児のRDSの有無、保育器使用日数、入院中の授乳練習の回数、経口哺乳を開始した日齢、母乳外来予約の有無等であった。当然ではあるが、保育器使用日数が長くなれば経口哺乳開始が遅れるし、出生体重が少ないほど哺乳開始日齢は有意に遅くなる。しかし児退院時母乳栄養の母親は、児の入院中の授乳練習回数が多く退院時に母乳外来の予約を行っていることから、母親の母乳育児に対する意思が影響しており、授乳練習時のケアが重要であることが判明した。退院後の1歳までの栄養状況調査は、N医療センターの対象21名に行った。内、退院時の母乳栄養者が19名で自宅に戻っても母乳を継続していた。また母乳外来を受診した母親は12名であった。母乳育児が継続ができた理由では、母親自らの意思、母乳栄養を勧めるサポート者の存在、NICU入院時の母乳栄養の必要性の説明、カンガルーケア等があげられた。サポート者は夫、実父母、義父母が多く、サポートがあることで心身が癒され母乳が継続できたと述べていた。
母乳育児継続要因がほぼ明らかになったので、平成15年度は総合周産期医療センターでの授乳演習時のケアの実際と、訪問指導による1歳までの継続ケアを行う予定である。