2004 Fiscal Year Annual Research Report
バブル期以降における分譲マンション供給の都心回帰現象がもつ意味
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14580086
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
香川 貴志 京都教育大学, 教育学部, 助教授 (70214252)
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| Keywords | バブル経済 / 3大都市圏 / 分譲マンション / 住宅供給 / 価格変動 / 都市居住 |
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| Research Abstract |
全国的に地価が暴騰したバブル期においては、住宅地地価の高騰も例外ではなく、3大都市圏を中心として住宅の郊外立地が促進された。この中には積極的に郊外居住を求めた事例も少なからずあろうが、本来ならば都心への近接性に優れた既成市街地での居住を希望しながら、高地価ゆえに郊外居住を余儀なくされた例も決して少なくない。それは、バブル崩壊後の地価下落が顕在化するにつれて、都心や都心周辺部において大量の分譲マンションが供給されるに至ったことで証明される。つまり、このような住宅需要が潜在的にあったわけである。
本研究では、膨大な分譲マンション供給に関わるデータを駆使して、3大都市圏における分譲マンション供給の動向を1983年から3年ごとの時期別に捉え、その間の価格推移についてもアプローチした。結果、バブル崩壊後は3大都市圏に共通して、分譲マンション供給地域が都心方向にシフトしていること、1990年代後半から分譲価格がバブル期前の水準に戻りつつあることが確認できた。また、比較研究のために規模の異なる地方都市においても同様の研究に着手しており、その多くは現在も研究途上にあるが、一部の都市については居住者の属性を明らかにすることもできた。さらに、近年注目されている都心居住に関連した都心地域の公共サービス(公共交通)についても派生的な研究ができた。
今後は、より詳しい分析スケールによって大都市圏の個別地域における事例研究を進めるとともに、現在は殆ど明らかにされていない「都心居住」の是非を居住者の「生の声」から解明していく必要がある。少子高齢化が決定的になった昨今の日本において、都市をフィールドとした住宅研究の重要性が益々高まっていくことは必至であり、今後とも積極的な取り組みがなされなくてはならない。
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