2003 Fiscal Year Annual Research Report
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14656090
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| Research Institution | National Institute for Rural Engineering |
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Principal Investigator |
奥山 武彦 独立行政法人農業工学研究所, 造構部・土木地質研究室長 (20343767)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒田 清一郎 独立行政法人農業工学研究所, 造構部, 主任研究官 (30343768)
中里 裕臣 独立行政法人農業工学研究所, 造構部, 主任研究官
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| Keywords | 自然電位 / GPS / GIS |
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| Research Abstract |
自然電位の現地測定における電位基準点位置の影響、地表電位と地中電位との比較、ならびに、電位分布の表示法、調査結果のGIS化について検討を行い、現地試験に適用した。固定した電位基準点に対する相対電位差として測定する場合は、基準点の位置を変えると基準点間の電位差に従って測定値が変化する。従って、自然電位の分布を調べる場合には基準点は任意に設定してよいことが明らかになった。全測定値の平均値に対する偏差として測定値を表示すると基準点電位の影響が出ない。測点で2方向の電位勾配を測定して電位勾配ベクトルを求める方法は、固定基準点を用いないので電線の展開が不要であり能率的である。地下1mの電位分布は地表と同様であった。電解液の漏出を防ぐ石膏非分極性電極は電位が平衡に達する時間が短く、有効であった。野外で格子状測点を配置せずに任意点で測定するために、DGPSによる測位を併用するシステム化を行った。中波ビーコンで補正することでマッピングに十分な1m以下の測位精度が得られ、1日に100点程度の測定を行うことができた。測定結果をGIS化することにより、現況地形、空中写真、原地形、切盛土厚、地目などの情報と一体的な対比を容易に行えるようになった。火山灰土地帯(茨城県)、風化花崗岩地帯(茨城県)ならびに火砕流堆積物地帯(宮城県)の畑地で現地適用試験を実施した。自然電位分布は造成前の地形との関連が見られ、地下水の流動電位の影響が示唆されるが、旧尾根部でありながら現在湿潤状態が見られる個所が高電位が見られた。実験容器内で電位を発生させるために、電位差基準型電流制御法による実験装置の試作を行った。
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