広汎性発達障害を含む知的障害児に対する虐待予防における作業療法の有効性の検証

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14657095
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 向 文緒 名古屋大学, 医学部, 助手 (40332697)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 鈴木 國文 名古屋大学, 医学部, 教授 (80115485) ; 美和 千尋 名古屋大学, 医学部, 助教授 (60200226)
• Keywords: 広汎性発達障害 / 虐待 / 予防 / 作業療法 / 知的障害

Research Abstract

PDDを含む知的障害児に対する虐待の実態を明らかにし,知的障害児の虐待予防における作業療法士の働きかけの有効性を検討することを目的に研究を開始した.
本年度は,一般保育園児の親,療育施設に通う知的障害児の親,及び1.5歳児検診で知的障害が疑われたが,療育施設に通所していない児の親の3群を対象に,虐待に関する認識と実態,親の生活環境と育児不安,及び求めている援助を明らかにすることを目的に実態調査を行った.
現在,一般保育園児の親については46名(回収率50%),療育施設に通う知的障害児の親については14名(回収率33%),知的障害が疑われるが療育施設に通所していない児の親については22名(回収率71%)より回答を得,結果の集計中である.
虐待意識については,身体的虐待についてどの群も概ね同様の結果を示しているのに対して,身体的ネグレクトと心理的虐待及びネグレクトについては,結果にばらつきがあり,「チャイルドシートを使用しないこと」については3群間に有意差が認められた.
虐待の実態については,「大きな声でしかること」が一般保育園児に比べ,療育施設非通所児,療育施設通所児の順において多い傾向にあるものの有意差は認められなかった.また,「子どもの生活を細部にわたって管理する」傾向が療育施設通所児で高い傾向にあるものの有意差は認められなかった.
育児ストレス(日本版PSIを使用)については,総合点で3群間に有意差はないものの子どもに関するストレスは療育施設通所児で有意に高い傾向が伺われる.今後より詳細に分析していく.