2004 Fiscal Year Annual Research Report
新しい血圧情報に基づく高血圧地域コホート研究における薬剤疫学的・医療経済学的研究
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14657600
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
今井 潤 東北大学, 大学院・薬学研究科, 教授 (40133946)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大久保 孝義 東北大学, 大学院・薬学研究科, COEフェロー (60344652)
橋本 潤一郎 東北大学, 大学院・薬学研究科, 助教授 (50333795)
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| Keywords | 高血圧 / 家庭血圧 / 医療費 / 大迫研究 / 費用分析 / 血圧自己測定 / ディシジョンツリー / 介護費 |
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| Research Abstract |
家庭血圧を導入した高血圧・循環器疾患に関するコホート研究である大迫研究のデータおよび厚生労働省発表の統計資料等を用いてディシジョンツリーを作成し、高血圧診断への家庭血圧導入による医療機関における主治医の診療行動および患者の受診行動の変化が生む医療経済的効果を試算した。
家庭血圧導入に伴う診療行動・受診行動の変化が与える高血圧性疾患に関する医療費への影響を推計すると、1兆0136億円の費用が回避できると考えられた。その大部分は、降圧治療を受けておらず随時血圧高血圧域かつ家庭血圧正常血圧域である者が、家庭血圧の導入により新規受診が不必要であると判断されることで、本来費やされるはずであった医療費が回避されることに起因するものであった。また、家庭血圧導入による的確な血圧コントロールはその後の合併症の発症にも影響を及ぼすことが推測される。家庭血圧導入により新規治療開始または治療増強される患者の50%において、収縮期血圧が10mmHg降圧したと仮定すると、合併症予防効果に伴い年間30億円の医療費が削減できると推計された。さらに、的確な血圧コントロールによる脳卒中の予防は合併症の医療費だけでなく介護費の削減にもつながることが推察され、家庭血圧導入により新規治療開始または治療増強される患者の50%において収縮期血圧が10mmHg降圧したと仮定すると、合併症予防効果に伴い年間42億円の介護費が削減できると推計された。
結論として、家庭血圧導入は非常に費用削減効果が高いことが示唆され、家庭血圧の更なる普及が望まれる。
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