障害児のQOL向上を目的とした自立意欲改善のための基礎研究

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14658015
• Research Institution: Kinki Health Welfare University
• Principal Investigator: 堤 俊彦 近畿福祉大学, 社会福祉学部, 助教授 (20259500)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 千代丸 信一 近畿福祉大学, 社会福祉学部, 助教授 (70341039) ; 繁成 剛 近畿福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (10341041)
• Keywords: 障害児 / 適合度 / 身体活動 / QOL / 移動意欲 / 脳性麻痺

Research Abstract

本研究は、自立移動が困難な障害児童を対象に、移動補助具の適合度の科学的評価、そして適合度が高くなることによって向上すると予測される障害児の運動量、体力・運動機能、そして自立移動意欲の評価を行うものである。この研究を行うにあたって重要となるのは、これまでは専門家の勘や経験に頼っていた補助移動具の選択・適合度を科学的な視点から見直すこと、そして、それによって高まるだろうと予測される心理的な自立移動意欲の評価を行う点にある。これらの組み合わせによって、障害児の身体活動量が高くなれば、その結果として体力や身体機能のレベルが向上すると考えられ、その結果として期待されるADLレベルの向上を通してQOLが高まると予測できる。本研究では、その目的を達成するための基礎研究に位置づけ1)移動補助具適合度のマニュアル作成、そして2)自立移動意欲評価法の開発の二つに絞って調査を行う。本年度は、移動補助具適合度のマニュアル作成のためのデータ収集を行った。特に、重度障害児用歩行器であるSRCウオーカーをとありあげ、本器が個々の能力や障害の状況に適合しているかという評価基準を検証した。姫路市内の2施設で調査を実施し、本器を使用している児童の障害と運動発達レベル、設定に必要な身体計測および歩行器の設定データについて調査を実施した。その結果、本器を利用する児童の障害に脳性麻痺が69%で、その他の疾患も含めて運動発達レベルは3〜6ヶ月であった。調査対象児はほとんど大島の分類で1〜2に入る重度心身障害児であった。本器を使った移動能力についてはばらつきが大きく、全く移動はできないが前傾姿勢の座位保持装置として使っているケースから、1000m以上移動できる中学生までいた。身体計測値から本器の最適設定値を導き出せるか検討したが、採取データが少ないため今後の調査によって明らかにしたい。