2015 Fiscal Year Annual Research Report
消費者責任に基づく日本の環境負荷および資源消費の将来予測とその対策技術評価
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14J04971
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
重富 陽介 京都大学, エネルギー科学研究科, 特別研究員(DC2)
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| Project Period (FY) |
2014-04-25 – 2016-03-31
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| Keywords | 温室効果ガス / レアメタル / 少子高齢化 / ライフスタイル / 産業連関分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年GHGプロトコルのScope3や国際標準化機構において、製品や企業活動のサプライチェーン全体で発生する温室効果ガス (GHG) 排出量を定量化する「見える化」の動きが高まっている。このような考え方に基づく2005年の我が国の国内外温室効果ガス排出量 (カーボンフットプリント:CF) のうち、約61%が我々消費者のライフスタイル (家計消費) によって誘発されたことが報告されている (Nansai et al., 2012) ように、家計消費由来の環境負荷排出構造を解析し、その長期的な見通しを明らかにすることは重要である。
今年度は、資源消費の観点から低炭素社会の実現にアプローチするために、日本の家計消費が誘引する低炭素技術に重要な金属の採掘量 (マテリアルフットプリント:MF) の同定を進めた。昨年度に推定した家計消費由来のCFと同様に、日本の少子高齢化に伴う上記のレアメタルの家計MF構造の変化を世界で初めて明らかにした。さらに、関連する研究として家計消費に伴うCFとネオジム、コバルト、プラチナのMFのトレードオフ構造を解析し、収入から見たライフスタイルの違いによる両者の特性と同時計測の政策的意義について議論した新規性は高い。これらの成果は2本の国際学術誌で報告され、今後の低炭素社会やエネルギー安全保障等の政策立案においても有用な知見を提供するものであると考えられる。
また、この間に現在用いているGLIOモデルの国内需要部門を47都道府県間産業連関表の利用により詳細化を図ることで、日本の各地域における需要が国内外のサプライチェーンで誘発する環境負荷量およびレアメタル国際依存度の測定を試みた。このモデルによる解析結果と考察については、今後国際学術誌に投稿することで報告する予定である。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(4 results)
