2004 Fiscal Year Annual Research Report
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15069101
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
高月 紘 京都大学, 環境保全センター, 教授 (80026228)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 委由 島根大学, 医学部, 教授 (70173440)
玉浦 裕 東京工業大学, 炭素循環エネルギー研究センター, 教授 (00108185)
伊永 隆史 東京都立大学, 大学院・理学研究科, 教授 (30124788)
渡辺 信久 京都大学, 環境保全センター, 助教授 (10291212)
山田 悦 京都工芸繊維大学, 工芸学部, 助教授 (30159214)
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| Keywords | 倫理学 / 科学教育 / 環境技術 / 廃棄物処理 / 有害化学物質 |
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| Research Abstract |
国立大学法人の安全衛生管理システムの構築状況を観察しながら、実験安全教育の具体的な内容について、どのような方策が効果的であるのかを検討した。労働安全衛生法への対応を、最低限、満たすということから、衛生管理者・産業医などの法令対応人員は、職員ベースで出発するのが一般的なようであった。しかし、教育の現場では、法的な根拠はないものの、実験装置のダウンサイジングや、廃液管理システムなど、「環境安全を意識させる」ことが、効果的である。双方からの議論を展開するにつれ、教育研究施設と労働安全衛生法とのミスマッチもみつかった。たとえば、有機則除害認定にあたって、有機溶媒の回収による努力が評価されないことである。有機溶媒の回収は、環境保全面でも重要であるので、環境安全学の立場からは、高い評価を与えるべきである。教育研究施設での安全衛生を支えるためには、ドラフトチャンバーなどのハードなインフラストラクチャーだけではなく、化学物質管理システムのような、ソフトなものを整備する必要がある。以上の、(1)環境安全を意識させる、(2)現行の法規にかかわらず、環境安全のための努力を促す、(3)インフラストラクチャーの正しい使い方を教える、を広く構成員にわかりやすく伝えるために、継続的な教育が必要である。そこで、実験安全の重要性と具体的な手続きを説明する実験安全入門ビデオ「京都大学の実験安全化学実験編」と内容のダイジェストを紹介するパンフレットを作成し、全国の大学等に配布を行った。
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