2005 Fiscal Year Annual Research Report
オリンピック教育の実践に向けた教材開発と授業モデル形成に関する研究
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15200047
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
真田 久 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (30154123)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 健夫 筑波大学, 副学長 (60029725)
近藤 良享 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (00153734)
岡出 美則 筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 助教授 (60169125)
舛本 直文 首都大学東京, 基礎教育センター, 助教授 (70145663)
田原 淳子 中京女子大学, 健康科学部, 助教授 (70207207)
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| Keywords | オリンピツク教育 / 近代オリンピック / オリンピズム / 東アジア / オセアニア / 異文化理解 / 一校一国運動 / アスリート |
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| Research Abstract |
学校教育において、「総合的な学習の時間」などで扱うことのできる、日本の実情に合ったオリンピック教育の教材開発と、それをもとにした授業モデルを作成することが本研究の目的である。
1.2008年の北京オリンピックに向けて作成されたオリンピック教育のテキスト(小学生、中学生対象)の内容を検討した。古代オリンピックの歴史や理念、また近代オリンピックの友好の精神とともに、中国や諸外国の選手の活躍などの側面が、強調されていることが明らかになった。
2.2006年の冬に行われたトリノ冬季オリンピック競技会において実施された「一校一国運動」について、関係者から情報を得ながら、調査した。その結果、一校一国運動はトリノ市において、トリノオリンピック組織委員会とピエモンテ州教育委員会とが協力して一校一国運動が行われているが、前大会のソルトレークシティ大会ほどには活発ではなかったようすが明らかになった。
3.筑波大学において平成17年度には、五輪講座として、総合科目の「雪氷に刻まれた記憶」を3学期に実施した。その受講生に対してアンケート調査を行い、大学生対象のオリンピック教育のありかたを検討した。その結果、実際に選手として出場した人の話、および競技以外の文化的、社会的な背景等について、整理して教材化することが重要であることが、昨年度に引き続き示唆された。また、オリンピックのもつ文化的な側面をより強調することが、オリンピック・ムーブメントを理解させるために必要であることも示唆された。
4.オーストラリア、ニュージーランド、およびドイツでのオリンピック教育の実情について視察を通して検討した。ドイツでは、堅実にオリンピック委員会が教材化を進めており、豪州でも青少年教育の中の異文化理解に焦点をあてて導入しようとしていることが明らかになった。
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