2005 Fiscal Year Annual Research Report
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15300265
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
猿田 祐嗣 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (70178820)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 迅 宮崎大学, 教育文化学部, 教授 (90237470)
隅田 学 愛媛大学, 教育学部, 助教授 (50315347)
三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 部長 (50000071)
鳩貝 太郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (10280512)
松原 静郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (50132692)
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| Keywords | 理科 / 論理的表現力 / 経年変化 / IEA / TIMSS / 論述形式問題 / 回答 / 小・中学生 |
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| Research Abstract |
「国際数学・理科教育動向調査(TIMSS2003)」は,わが国では従来の調査と同様,国立教育政策研究所が中心となって平成15年2月に全国から層化無作為抽出した小学校150校の第4学年児童約4,700名および中学校146校の第2学年生徒約5,000名を対象に調査を実施し,平成16年12月には国際本部から国際比較報告書が刊行された。国際比較報告書では,参加国・地域間の理科の成績や質問紙項目に関するデータが公表されたが,数値データにもとづく第一次集計結果の公表にとどまり,理科の論述形式問題の詳細な結果についての分析は含まれていない。このため,国際比較報告書の刊行と同時に利用可能予定の各国の素データやわが国で新たに入力する解答の文章等のデータを利用して,国際本部から公表される国際比較報告書では扱わない,わが国独自の項目分析を行うとともに,教師の指導法,学習形態,授業時間数,学級規模,理科の好き嫌い,将来の進学計画などの教育上の諸要因と児童・生徒の論述形式問題との関連の変化を明らかにすることを目的とした。
平成17年度は,平成15・16年度に引き続き,研究代表者・分担者・協力者によって,過去のTIMSSデータの分析を進め,学会等で研究成果を発表した。論述形式問題の結果および質問紙で尋ねた教師の指導法や学習形態等の結果を研究成果報告書としてまとめた。
また,TIMSS1999およびTIMSS2003におけるわが国の児童・生徒の論述形式問題の解答(文章および画像)の入力およびデータベース化を行い,検索システムを構築した。
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