2005 Fiscal Year Annual Research Report
「総合的な学習の時間」導入による学校文化・教師文化の変容に関する実証的研究
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15330178
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| Research Institution | Shiga University |
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Principal Investigator |
紅林 伸幸 滋賀大学, 教育学部, 助教授 (40262068)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
越智 康詞 信州大学, 教育学部, 助教授 (80242105)
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| Keywords | 総合的な学習の時間 / 教育改革 / 学校文化 / 教師文化 / 教員調査 |
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| Research Abstract |
平成17年度は、平成16年度に管理職を対象とした学校調査を実施した地方2県の教員(「総合的な学習の時間」担当者)を対象とした質問紙調査「『総合的な学習の時間』に関する調査」を実施し、その結果を集計分析するとともに、教員に「総合的な学習の時間」の実施に関するインタビューを実施し、3年間の調査研究の総括作業を行ったが、ここでは、中心の作業となった質問紙調査の結果から明らかになったこととして以下の3つを確認しておく。
第一に、多くの教員の回答から、「総合的な学習の時間」の導入には、意図=理念以上のさまざまなポジティブな効果が見られることが確認された。「総合的な学習の時間」に真剣に取り組むことは、「特色ある学校」をつくり、学校を地域や社会へと「開く」ことにつながっており、また、「学級づくり」や「教師と子どもの関係づくり」、「教師の専門性」や「教科の指導法」にもよい影響があると理解されている。
第二に、こうした効果の多くは小中学校ともに認められるが、小学校に特に顕著であり、また、小学校では「総合的な学習の時間」の実施が比較的うまく定着するケースが多いのに対して、中学校ではそうではない。これは、学歴社会=競争的な学校システムの中での位置づけや、学校の組織体制や教員の位置づけが関わっているものと推察される。
第三は、「総合的な学習の時間」と現状の学校の制度的文化的構造との間にズレが存在していることである。
「総合的な学習の時間」を効果的なものにするには、学校の構造そのものの変革や教員の変革が不可欠である。しかし、それは既存制度の枠内の改革に止まるのではなく、教員の制度的位置づけを含む組織的・制度的な改革であることが必要である。
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