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2005 Fiscal Year Annual Research Report

コミュニケーション機能・意識に着目した方言・地域語教育の再構築に関する総合的研究

Research Project

Project/Area Number 15330183
Research InstitutionHirosaki University

Principal Investigator

児玉 忠  弘前大学, 教育学部, 助教授 (50332490)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 位藤 紀美子  京都教育大学, 教育学部, 教授 (80027713)
小川 雅子  山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (40194451)
植山 俊宏  京都教育大学, 教育学部, 教授 (50193850)
遠藤 仁  宮城教育大学, 教育学部, 教授 (20160400)
田中 俊弥  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (40252746)
Keywords方言 / 地域語 / コミュニケーション / 国語教育
Research Abstract

最終年度である本年度の研究実績は、以下の6点にまとめられる。
1 「学習指導要領」における「方言・地域語」の扱いの変化について調査した。これにより、矯正すべき言葉としての方言から、使い分けるべき言葉としての方言へと、その方言観が変化したことが明らかになった。
2 「検定教科書」における「方言・地域語」の扱われ方について調査した。これにより、学習指導要領、および方言研究の成果などを反映して、地理的変位に着目した学習だけでなく、社会差や個人差を運用面から扱う学習への変化が見られた。
3 先駆的な教育実践における「方言・地域語」の扱われ方について調査した。これにより、地域の伝統文化やアイデンティティーの問題として方言と捉えたり、異世代交流を意図した人間教育として展開している事例などが見られた。
4 小学生と大学生を対象とした「方言・地域語」に関する実験授業を実施した。これにより、発達特性に応じた教材のあり方、指導法のあり方などが、小学生段階という入門段階から大学生段階という完成段階までを見通すためのデータが得られた。
5 「方言・地域語」に関する指導者の意識についてアンケート調査を実施した。これにより、方言や方言に関する指導に関して、指導者の意識には地域差が存在することが改めて確認できた。と同時に、そうした実情をふまえた教材の開発や指導法の研究が必要であることの基礎データが得られた。
6 1〜5をふまえつつ、これからの「方言・地域語」教育のあり方について提案した。具体的には、方言の地域差、世代差、年齢差などをふまえた社会言語学的な背景をもつ教材の開発が必要なことを指摘した。

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Published: 2007-04-02   Modified: 2016-04-21  

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