2004 Fiscal Year Annual Research Report
情報化・世帯構成変化・機器効率・気象の影響を予測する都市エネルギー最終需要モデル
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15360310
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
下田 吉之 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (20226278)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 稔 大阪大学, 大学院・工学研究科, 教授 (30029269)
鳴海 大典 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (80314368)
河本 薫 大阪ガス(株), 開発研究部, 研究員
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| Keywords | 都市エネルギー / 情報機器 / 最終需要モデル / ヒートアイランド / 分散型電源 |
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| Research Abstract |
最終需要モデルの構築について、住宅部門では住宅や機器の経年的な更新や買い換えが表現できるストックモデルの構築、照明、追い炊き、消し忘れ等のモデル化が終了し、現在から将来にわたる大阪市のエネルギー消費量が推計できるようになった。業務部門では事務所建物に関するモデル化がほぼ終了し、他用途の建物をモデル化するための基礎情報の収集に移っている。
これらのモデルを使用して、以下の検討をおこなった。
・住宅部門については、大阪市のエネルギー統計値との比較によりほぼ満足行く一致が得られ、これをベースラインとした。更に、2030年までの人口動態などを考慮した将来シナリオの策定、ヒートポンプ型給湯器や家庭用燃料電池コージェネレーション、太陽熱温水器や太陽光発電機の普及、地球温暖化対策大綱に記述されているトップランナー機器普及やライフスタイル変更などの影響を大阪市レベルで推計できるようになった。
・業務部門については、大阪市の淀屋橋地区を対象としてコージェネレーションの普及による地域のエネルギー消費変化を、その他の省エネルギー対策の導入効果と併せて評価した。
・情報機器の普及については、パーソナルコンピュータの機種・用途別のエネルギー消費効率を計測し、その省エネルギー基準の設定方法について考察した。またこれらの変化が建築の熱負荷に及ぼす影響を推計した。
・気象変化によるエネルギー消費変化について、大阪市を対象に業務部門と家庭部門それぞれについて年間エネルギー消費の変化を推計する手法を確立するとともに、それらの合計がヒートアイランド現象にいかなる影響を及ぼすのか、検討をおこなった。
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