太平洋の教育機関を対象とした日本語コンテンツの実態調査と流通システムの共同開発

2003 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15401018
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
• Research Institution: National Institute for Educational Policy Research
• Principal Investigator: 坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (70187053)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 赤堀 侃司 東京工業大学, 教育工学センター, 教授 (80143626) ; 小松 幸廣 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (50241229) ; 吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951) ; 加納 千恵子 筑波大学, 文芸言語学系, 教授 (90204594) ; 土屋 順一 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (10262213)
• Keywords: 太平洋 / 日本語コンテンツ / 日本語教育機関

Research Abstract

1.調査項目の作成
太平洋の国・地域における「日本語コンテンツの実態」と「教師・学習者の活用能力の実態」を把握するための調査項目を国内で検討した。
(1)日本語コンテンツに関する調査項目の検討
日本語コンテンツの実態を把握するための調査項目を検討した。日本語コンテンツを利用するための情報機器・ネットワーク等のハードウェアに関する項目と,日本語コンテンツのソフトウェア(アプリケーション)に関する項目に大きく分けて調査項目を作成した。
(2)教師・学習者の活用能力に関する調査項目の検討
教師・学習者の活用能力の実態を把握するための調査項目を検討した。教師に対しては教材作成,学習指導・教授法(授業),評価法における各場面で,学習者に対しては日本語学習目的に分けて調査項目を作成した。
2.海外での研究打合せと予備調査
(1)海外共同研究者との研究打合せ
先進的なIT環境が整備されていて,大洋州に関心が高い,米国とオーストラリアで,共同研究者(海外の日本語教育専門家)との研究打合せを行い,国内で作成した調査項目に対するレビューを受けた。
(2)予備調査の実施
米国・オーストラリア・シンガポールの日本語教育関係者の協力を得て予備調査を実施した。機関によっては回答困難な調査項目があり,調査項目の再検討を行った。