2004 Fiscal Year Annual Research Report
太平洋の教育機関を対象とした日本語コンテンツの実態調査と流通システムの共同開発
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15401018
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (70187053)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
小松 幸廣 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (50241229)
赤堀 侃司 東京工業大学, 教育工学センター, 教授 (80143626)
土屋 順一 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 助教授 (10262213)
加納 千恵子 筑波大学, 文芸言語学系, 教授 (90204594)
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| Keywords | 太平洋 / 日本語コンテンツ / 日本語教育機関 |
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| Research Abstract |
本年度は,予備調査の後,太平洋の国・地域を訪問調査し,「日本語コンテンツの実態の調査」と,「教師・学習者の日本語コンテンツ活用能力の実態の調査」を実施した。
1.予備調査の結果
予備調査は調査票形式で郵送した。調査票のフェイスシートは,所属機関代表者にもこの調査の概要がわかるように,日本語の他に英語と仏語で記した。予備調査の対象国・地域と機関数は計59機関である。
(1)日本語コンテンツに関する調査
日本語コンテンツを利用するための情報機器,ネットワーク等のハードウェアに関すること,日本語コンテンツのソフトウェア(アプリケーション)に関することについて調査した。その結果,日本語のコンテンツ,ハードウェア,ソフトウェアが不足しており,すべてにおいて強い需要があった。
(2)教師・学習者の活用能力に関する調査項目
教師に対しては教材作成,学習指導・教授法(授業),評価法における各場面等に関すること,学習者に対しては日本語学習目的等に関することについて調査した。その結果,教師及び学習者のコンピュータ活用能力が現段階では十分ではないが,今後活用したいという希望があった。
2.訪問調査
本年度訪問した国・地域は,フィジー,仏領ポリネシア〔タヒチ〕,マーシャル諸島,ミクロネシア,サモア,パラオである。訪問調査報告は,次年度にまとめる予定である。
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