2005 Fiscal Year Annual Research Report
太平洋の教育機関を対象とした日本語コンテンツの実態調査と流通システムの共同開発
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15401018
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (70187053)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
小松 幸廣 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (50241229)
カイザー シュテファン 筑波大学, 人文社会科学研究科, 教授 (20260466)
加納 千恵子 筑波大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90204594)
鈴木 庸子 国際基督教大学, 教養学部, 講師 (00216459)
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| Keywords | 日本語教育 / 日本語コンテンツ / 太平洋日本語教育機関 |
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| Research Abstract |
本研究は,太平洋の国・地域の日本語教育機関における「日本語コンテンツの実態」と「教師・学習者のIT活用能力の実態」を把握することが主たる研究目的である。本年度は,質問紙調査で回答があった機関(10か国26機関)の中から,ニューカレドニアとハワイ諸島の日本語教育機関を選び,訪問調査を実施した。前年度に訪問したマーシャル諸島,ミクロネシア,パラオ,フィジー,サモア,タヒチ(仏領ポリネシア)と今回の地域を合わせて,計8つの国・地域を調査することができた。
コンピュータを保有している機関は全体の85%であるが,日本語教育における利用率は54%であった。日本語教師のコンピュータ使用目的は,日本語ワープロとホームページ検索が大部分であるが,学習者はそれほど日本語教育のためにコンピュータを使用していない。
多くの大学,高校にはコンピュータ教室が設置されている。しかし,日本語教育のためにこれらのコンピュータを使用しているところは極めて少ない。日本語教師・学習者のIT活用能力の問題もあるが,それ以前に日本語が自由に使えるIT環境の未整備が目立った。インターネットの回線スピード,故障時やメンテナンス等のハードウェア的な問題もある。さらに,伝統的な日本語教育の教授・学習法にITを導入する必要性や準備等の時間確保の問題も明らかになった。
一方,電子メールやホームページを活用して,太平洋の島々及び全世界の日本語教育関係者と人的交流を深め,お互いに情報交換することの必要性など,ITを利用して直面の問題を解決していくことができることも明らかになった。
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