2005 Fiscal Year Annual Research Report
リカレント教育のためのテレビ会議システムを利用した遠隔教育方法の開発
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15500616
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| Research Institution | National University Corporation Gifu University |
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Principal Investigator |
森田 政裕 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (90135179)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松川 禮子 岐阜大学, 教育学部, 教授 (90021336)
加藤 直樹 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (30252117)
村瀬 康一郎 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (80150027)
伊藤 宗親 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (10282310)
後藤 忠彦 岐阜女子大学, 文化情報研究センター, 教授 (30021306)
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| Keywords | 遠隔教育 / テレビ会議システム / リカレント教育 / 同時性 / 双方向性 / 集団学習 |
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| Research Abstract |
「高度で専門的かつ体系的な社会人再教育」としてのリカレント教育に、テレビ会議システムを利用した遠隔教育を適用していくための具体的方法の開発を進めようとする本研究においては、実際のリカレント教育に遠隔教育手法を導入する実践例を積み上げていくことが重要である。岐阜大学においては、平成8年度以降、免許法認定遠隔公開講座、夜間遠隔大学院等の実践を行ってきたが、本研究が組織的に進められてきたことで、平成16年度には岐阜大学社会教育主事講習にテレビ会議システムを利用した遠隔教育手法を導入し、さらに平成16・17年度には総合情報メディアセンターが開催を担当する公開講座にテレビ会議システムを利用した遠隔教育手法を導入することができた。この平成16・17年度に実践されたリカレント教育への遠隔教育の適用例の中から、遠隔教育方法として留意すべき諸課題を整理・検討することが、平成17年度の本研究の眼目となった。とりわけ、情報流通の様式として、同時性、双方向性が確保され、しかも集団学習を組織することが可能なテレビ会議システムを利用した遠隔教育についても、対面式の学習・教育機会と比べ遠隔教育が劣位にあるとする固定的な見方が根強く、それが遠隔教育の普及の障壁になっているという課題について、本年度は検討を行ってきた。そして、岐阜大学社会教育主事講習受講者を対象とした遠隔教育についての意識調査の結果から、生涯学習あるいはリカレント教育の機会を提供する側の人々、つまり学習者の学習を指導・支援する人々に根強い、遠隔教育についての固定的な見方に適切に対応していくことが重要であることを見いだした。テレビ会議システムの特性としての同時性、双方向性、集団学習が可能である点などを十分配慮した上で遠隔教育手法が適用されていることについて、リカレント教育の機会を提供する立場の人々の認識をいかに深めていくのかが重要なのである。
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