2003 Fiscal Year Annual Research Report
社会科学系のESP:法律・経済・ビジネス領域のニーズ分析と社会人英語教育への応用
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15520371
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
斎藤 早苗 東海大学, 文学部, 助教授 (80298075)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大野 秀樹 早稲田大学, 語学教育研究所, 助手 (40343628)
笹島 茂 埼玉医科大学, 医学部, 講師 (80301464)
寺内 一 高千穂大学, 教養部, 助教授 (50307146)
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| Keywords | ニーズ分析 / ディスコース・コミュニティー / 社会科学系のESP / コース・デザイン / カリキュラム開発 / 教材開発 / 香港 / アメリカ |
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| Research Abstract |
平成15年度から16年度の2年間にわたる本研究の目的はESP教育の普及とその可能性の追求への取り組みとして社会科学系である法律及び経済・ビジネスの分野に従事している専門家を含む企業人を対象としたESP教育に関するニーズ分析を行い、ESPアプローチの社会人英語教育への応用を検証し、そのモデル・コース・デザインを提示することである。
本年度(平成15)年度は先行研究、資料収集および調査項目の検討に始終してしまい、調査までに至らなかった。主な研究活動は1.資料収集、2.アンケート調査の質問項目及びフォーマットの再検討、3.アンケート調査の協力依頼、4.企業人へのインタビュー、5.教育者及び研究者との意見交換、6.学会発表や参加による情報交換、そして7.香港での視察である。中でも6.では社会への掛け橋としての大学英語教育が担う役割についての認識が深まったことを含め、当学会で得た知識・情報は今後のESPの視点に立ったカリキュラム構築へ導くものであった。また、7.の香港での視察については香港理工大学、香港中文大学、香港大学、香港市立大学の4大学で実践されているESP教育の概要及びカリキュラムと教材開発に関する資料を各大学のコースの責任者から提供して戴き、意義あるものであった。16年度の活動内容は、まず量的調査として法律と経済・ビジネスの分野に携わる職業人にアンケート調査を依頼し、データ収集を行なう。そしてディスコース・コミュニティーという観点から見た専門家や企業人の英語使用についての意識、経歴、英語の使用状況や使用目的などのカテゴリーを類型化し統合分析を行う。加えて、企業での英語研修の観察やインタビューによる質的研究としてのデータ収集も行う。最終的に得られたデータの結果分析・検証を基に法律及び経済・ビジネスの領域におけるESPに立脚した英語教育の枠組みを明確にし、カリキュラムや教材についての一案を提示し、日本の英語教育への貢献に結びつけたい。総まとめにあたり本研究の成果を発表し、報告書を作成する。
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Research Products
(1 results)
