2004 Fiscal Year Annual Research Report
社会科学系のESP:法律・経済・ビジネスの領域におけるニーズ分析と社会人英語教育への応用
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15520371
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| Research Institution | School of Letters at Tokai University |
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Principal Investigator |
斎藤 早苗 東海大学, 文学部, 助教授 (80298075)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
寺内 一 高千穂大学, 教養部, 助教授 (50307146)
笹島 茂 埼玉医科大学, 医学部, 講師 (80301464)
大野 秀樹 大東文化大学, 経済学部, 講師 (40343628)
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| Keywords | 社会科学系のESP / ニーズ分析 / ディスコース・コンミュニティ / 企業とのコラボレーション / 社会人英語教育促進を目指した教材開発・コースデザイン / アジアのEBP / ELP / ビジネス・コミュニケーション |
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| Research Abstract |
平成15年度から平成16年度の2年間にわたる本研究の目的は我が国のESP教育開発と実践への取り組みとして社会科学系に注目した社会人英語教育の普及とその可能性の研究である。
平成16年度では、1.米国及び台湾の大学での実地調査、そして(2)前年度の資料を基に企業人を対象とした郵送アンケート調査を中心に活動を行った。現時点では108名の有効回答の集計分析の段階にあり、その最終結果及び考察の提示にまで至らないが、社会人英語教育の観点から次のような傾向が浮かび上がっている。1.社会人を対象とした言語教育カリキュラムみるアジア諸国でのEBP(English for Business Purposes)を中心としたESP教育の発展、2.ITによるビジネス活動における英語使用の多様性、3.社会言語能力・異文化理解を含む英語運用能力、そして4.交渉力・即戦力を兼ね備えた実践的英語運用能力を含むコミュニケーション能力にたけた人材養成を目指す企業の英語への関心度、である。概して、これからの専門分野に特化した社会人英語教育開発に取り組む際、企業とのコラボレーションが肝心であると見る。また当調査により英語教員の教育開発のために何ができるかなどの役割についての方向性を見出すことができた。以上、先述のように本調査結果に基づく明確な提言は差し障りがあるが、結果集計・分析を経て「資料集」として本研究実績の詳細を公表する。結びに今後の課題として実践的英語として今一度「使える英語」とは何かを探り、ビジネス・ビジネスに関わる法律などに特化したディスコース・コミュニティーの実態把握のための調査・研究を展開していきたい。そして我が国の社会人英語教育による国際人材開発と育成に寄与すべく有効な情報の提供に努めていく。
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