世帯構造の変容が家計消費および生活行動に与える影響

2003 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15530141
• Research Institution: Shinshu University
• Principal Investigator: 舟岡 史雄 信州大学, 経済学部, 教授 (50143962)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 近藤 広紀 信州大学, 経済学部, 助教授 (30324221) ; 荒木 万寿夫 青山学院大学, 経営学部, 助教授 (20303050) ; 美添 泰人 青山学院大学, 経済学部, 教授 (80062868)
• Keywords: 家計消費 / 全国消費実態調査 / 世帯の変容

Research Abstract

・家計の消費貯蓄行動を規定する世帯属性として、世帯のサイズ、世帯類型、世帯属性の変化を取り込んだ家計の消費行動に関する理論モデルを検討した。実証分析については、バブル期以前と以降を区分することが適当であることが実証された。
・世帯構造の変化を『国勢調査』(1960年、1980年、2000年)の組み替え集計データにもとづいて、以下の要因分解モデルで検討した。
X_i^t・・・t時点の世帯類型iの1世帯あたり世帯人員、X^^<・・・・>^t・・・t時点の全世帯の1世帯あたり世帯人員、w_i^t・・・t時点の世帯類型iの世帯構成比、k・・・・・世帯類型数
X^^<-t>-X^^<-o>=Σ^^k__<i=1>Xi^twi^t-Σ^^k__<i=1>Xi^owi^o=Σ^^k__<i=1>Xi^twi^t-Σ^^k__<i=1>Xi^twi^o+Σ^^k__<i=1>Xi^tWi^o-Σ^^k__<i=1>Xi^owi^o
=Σ^^k__<i=1>Xi^t(wi^t-wi^o)+Σ^^k__<i=1>Xi^t(Xi^t-Xi^o)w^o_t=Σ^^k__<i=1>(Xi^t-X^^<-t>)(wi^t-wi^o)+Σ^^k__<i=1>Xi^t(Xi^t-Xi^o)w^o_t
要因分解の結果によれば、40年間を通してみると、世帯類型別の世帯人員の変化による効果が若干大きいものの、世帯の構成比の変化による効果と同程度である。1960年から1980年と1980年から2000年の2つの期間に分けてみると、前半期は全世帯の70%以上は世帯類型別の世帯人員の変化による効果によって説明され、他方、後半期世帯人員の変化は約2/3が世帯の構成比の変化による効果で説明される。近年、世帯のあり様が大きく変化したことが、各世帯類型での家族構成の変化の効果を優越するようになってきたことが明らかとなった。
・同様なモデルにもとづいて、『全国消費実態調査』の集計データにもとづいて分析した。
・『全国消費実態調査』個票データの分析のための準備作業として、集計データをもとにした世帯属性と消費行動の関係については、回帰樹による分析から実証研究中である。
・このほか、生活圏・雇用圏として適切と考えられる地域区分を検討した。