2005 Fiscal Year Annual Research Report
幼小中の連携教育による児童生徒の問題行動の抑制に関する教育臨床学的研究
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15530539
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
酒井 朗 お茶の水女子大学, 子ども発達教育研究センター, 教授 (90211929)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤江 康彦 お茶の水女子大学, 子ども発達教育研究センター, 助教授 (90359696)
無藤 隆 白梅学園大学, 学長 (40111562)
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| Keywords | 幼小連携 / 小中連携 / 学校不適応 |
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| Research Abstract |
平成17年度は研究計画に従い、以下の作業を進めた。
1)小中移行期の学校不適応の発生に関するパネル調査
首都圏A自治体の教育委員会と連携してパネル調査を行った。
調査対象者:A自治体公立小学校を平成17年3月に卒業し、平成17年4月にA自治体公立中学校に入学した全生徒1,171名
調査時期:1回目 平成17年2月
2回目 平成17年7月
3回目 平成17年11月
結果
【学校適応について】「学習意欲」と「対教師関係」については、小6から中1夏にかけて好転し、中1夏から中1秋にかけて悪化するという山型の変化を示した。しかし、「級友関係」と「この学校が好きである」という意識については、調査期間中、一貫して適応度が悪化した。「学習意欲」と「対教師関係」は、小6時では女子の方が適応的であった。だが、中学にはいるとこうした性差が消え、とくに対教師関係は、男女とも中1秋にはかなり悪化する。「この学校が好きである」という意識については、全ての回で女子の方が適応的であった。
【生活面について】「親から成績や勉強のことを言われる」という生徒が中学になると大きく増加している。だが一方で、家庭学習を「ほとんどしない」と回答した生徒も、小6時より増加していた。中学に上がると、インターネットやメールの利用が増加するほか、中1の秋には就寝時刻が午前0時以降の生徒が2割を越えるようになっている。
以上のように、小中移行期は、学校生活のみでなく、家庭生活においても意識・行動の両面で大きな変化が見られ、適応面での配慮や対応が特に必要な時期だということが示された。
2)3年間の調査のまとめ
幼小、小中カリキュラム開発ならびに並行してなされた幾つかの調査データをもとに、研究課題について分析、考察を深め報告書にまとめた。
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