2005 Fiscal Year Annual Research Report
開発途上の地震国における組積造建物の耐震性能向上と補強法の開発研究
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15560496
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
黒木 正幸 大分大学, 工学部, 助手 (10295165)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊池 健児 大分大学, 工学部, 教授 (50117397)
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| Keywords | 開発途上国 / 地震災害 / 組積造 / 耐震補強 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は,開発途上国において地震に強い安全な住環境づくりのため,中南米諸国の組積造建築に多用されている枠組組積造壁体(粘土焼成れんがまたは空洞コンクリートブロックにより構成される無補強の組積造壁体周辺を現場打ち鉄筋コンクリート造の柱と梁部材等で補強する構造方式で,同様の方式が現代の中国でも採用されている地域がある)を採り挙げ,ローコストで耐震的な組積造壁体の開発を行うとともに,地震国である開発途上国に多数存在している無補強の既存組積造建物に対する有効な耐震補強法の開発を行うことである。
本年度はれんが壁体内の水平方向の補強筋量が壁体の耐震性能に及ぼす影響について検討するため,水平補強筋の量を異にする実大の約1/2スケールの2次元壁体試験体4体を用いて実験研究を行った。その結果,1)水平補強筋を有する試験体の最大水平耐力はそれのない試験体の約1.3倍であり,水平補強筋の有無が壁体の最大耐力に影響を及ぼす,2)水平補強筋のない試験体はせん断破壊により早期に限界変形に至ったが,水平補強筋を有する場合は変形性能がかなり改善される,3)しかしながら,水平補強筋の配筋量と最大耐力・変形性能の間には明確な相関はみられない,などの結果を得た。
さらに,壁体のひび割れ強度ならびにせん断終局強度について既往の実験資料も含めて検討を行った結果,4) 曲げひび割れ強度は既往の理論式で概ね評価できること,5)せん断ひび割れ強度は既往の実験式を一部修正することにより概ね評価できること,6)せん断終局強度は既往の実験式を一部修正することにより評価精度が向上するが,水平補強筋の影響は妥当に評価できない傾向があること,などを明らかにした。
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