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2003 Fiscal Year Annual Research Report

在宅要介護高齢者の自然排便を効果的に促進するための訪問看護技術の開発

Research Project

Project/Area Number 15791351
Research InstitutionIshikawa Prefectural Nursing University

Principal Investigator

伴 真由美  石川県立看護大学, 看護学部, 講師 (70242542)

Keywords排便 / 訪問看護 / 要介護者 / 家族 / 価値観
Research Abstract

排便に援助を必要とする在宅要介護者とその家族(以下対象とする)の状況と、効果のあった排便の看護援助を明らかにすることを目的とする。訪問看護サービスの利用者で、排便に援助を必要とするあるいは必要とした、5事例を対象とした。在宅要介護者に関しては、排便状況、身体的状況、生活状況、排便に関する気持ち・考え、家族に関しては、在宅要介護者の排便に関する介護状況、身体的状況、生活状況、在宅要介護者の排便に関する気持ち・考え、等と、排便の援助過程をデータとして記述した。分析は、排便に援助を必要とする対象の状況と、対象に効果のあった排便の看護援助と効果を抽出して分類した。その結果、以下のことが明らかになった。
1.排便に援助を必要とする対象の状況:高齢・疾患・障害による身体精神機能の低下・障害、食・水分摂取量の減少、運動量の減少、薬剤の影響が原因と考えられる排便障害(便秘、下痢、便失禁等)や排便動作の困難が生じており、そのため、睡眠不足、外出困難等生活に支障が生じていた。家族にも、排便に関する介護負担、睡眠不足、入浴の中断、外出困難等生活に支障が生じていた。対象の排便に関する価値観が実現できなくなり、現実との折り合いの問題が生じていた。
2.効果のあった排便の看護援助:(1)対象及び関係者からの相談や排便の機序に照らし合わせた観察による排便に援助を必要とする状況の把握、(2)排便に関する価値観の把握、(3)排便に関する障害・困難の判断、(4)援助の方向性・優先性の決定、(5)排便に関する価値葛藤の緩和、(6)本人・家族でできる力の向上、(7)排便困難時の対応、(8)看護師を中心とした他サービスとの連携により、排便障害の改善や排便動作の自立がみられ、対象の生活に即した排便が実現できていた。排便に関する援助の効果は理解しやすく、対象が効果を認識していくなかで信頼関係が深まっていった。

URL: 

Published: 2005-04-18   Modified: 2016-04-21  

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