2017 Fiscal Year Annual Research Report
市民と専門職で協働する日本型対話促進ACP介入モデルの構築とエビデンスの確立
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15H02586
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| Research Institution | Tokyo Women's Medical University |
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Principal Investigator |
長江 弘子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (10265770)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田村 恵子 京都大学, 医学研究科, 教授 (30730197)
森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
宮下 光令 東北大学, 医学系研究科, 教授 (90301142)
池田 真理 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (70610210)
坂井 志麻 東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (40439831)
原沢 のぞみ 東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (10623077)
高橋 在也 千葉大学, 大学院看護学研究科, 特任助教 (30758131)
渡邉 賢治 東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (50733622)
竹之内 沙弥香 京都大学, 医学研究科, 特定講師 (00520016)
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30403778)
足立 智孝 亀田医療大学, 看護学部, 教授 (70458636)
谷垣 靜子 岡山大学, 保健学研究科, 教授 (80263143)
乗越 千枝 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 講師 (70389500)
酒井 昌子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60236982)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 市民 / ACP / 意思表明支援 / 対話促進 / 日本型 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は専門職を含めた市民の自己の価値や生き方に関する意思表明にかかわる準備性能力（仮）を明らかにし、ACP教育プログラム・支援ツールとアウトカム指標を開発する。そのうえで1つの地域での教育的介入として教育プログラムを実施し、その効果を検証することを目的としている。
H29年度はその第1段階として①自己の価値や生き方に関する意思表明にかかわる準備性コンピテンシー（仮）を明らかにし、その評価指標を開発する。②同時に学習理論を基盤としたACP教育プログラム（意思表明支援プログラム）と意思表明におけるACP支援ツールを開発する。③H31年度に本介入するA市の専門職・市民への介入を見据えて「人生の最終段階を見据えた生き方の表明に関する実態調査」を行い、介入前のベースライン調査を実施する。以上の3点について計画通り実施した。
その結果、①自己の価値や生き方に関する意思表明にかかわる準備性能力の評価指標のアイテムプールを作成し質問紙として整えたところである。②臨床哲学とジオロジーの学習理論を理論的背景としたプログラムを作成した。③市民および専門職は、意思表明の実践状況は、思案段階から実施段階になるにつれ減少しており、意思表明の実践における学びのニーズおよび教育の必要性が明らかとなった。以上の結果を踏まえ、平成30年度のパイロットスタディ実施に向けて研究倫理審査の承認を得たところである。次年度は、本介入のためのフィールドの確保及び準備とパイロットスタディの実施、評価を着実に行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画を着実に実施するため①ACPの準備能力指標開発班、②教育プログラム作成班、③ベースライン調査班の役割分担を明確にしそれぞれの進捗についてグループ会議で共有し進めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はH30年度のパイロットスタディを実施するが、その一方でH31年度の本介入が滞りなく実施できるよう、介入予定の地域との関係者の理解と協力を得られるよう準備する予定である。
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