2018 Fiscal Year Annual Research Report
Urban growth potential in 21st century under the environment and resource constraints
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15H02869
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
紀伊 雅敦 香川大学, 創造工学部, 教授 (20426266)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土井 健司 大阪大学, 工学研究科, 教授 (10217599)
石塚 正秀 香川大学, 創造工学部, 准教授 (50324992)
野々村 敦子 香川大学, 創造工学部, 准教授 (60363181)
細田 尚美 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 助教 (70452290)
三好 博昭 同志社大学, 政策学部, 教授 (80399055)
中村 一樹 名城大学, 理工学部, 准教授 (80723791)
玉置 哲也 九州大学, 工学研究院, 学術研究員 (10820053)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 気候変動 / 都市化 / 水ストレス / 幸福度指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、環境・資源制約下での世界約3600都市圏における2100年までの人口成長と生活の質の超長期見通しを与える新たな手法を構築し、人口増加、経済発展、技術進歩、気候変動が都市活動にもたらす影響とその地域差を分析することが目的である。これは、水・土地といった基礎資源を通じて、都市活動と地球環境が相互に影響することを明示し、かつ人々の行動原理に基づき都市生活の質の評価を可能とする点で革新的であり、全世界の都市圏に適用しそれら影響の地域比較を可能とする点が極めて独創的である。その成果は、開発政策や気候変動政策といった広範な政策研究に活用可能であり、地球温暖化政策に関わる都市・交通計画、水工学、環境システム、公共政策の複合領域研究の進展に大きく貢献し社会的意義が大きい。
平成30年度は、都市政策および交通・民生技術の進歩が都市活動を通じQLIに与える影響を分析し、環境・資源制約と生活の質の両立可能性とその地域差を検証した。その結果、交通・民生技術は都市的土地利用に大きく影響し、かつ、人々の生活の質にも多大な影響を与えることが示された。加えて、流域単位での将来の水ストレスの分析により、特に中東地域での都市人口増加が水ストレスを増加させうることを明らかにした。これらの成果は、資源制約下での将来の都市の活動を定量的に見通すことを可能とした点で意義があり、都市活動と地球環境の相互作用を考慮した都市政策の検討に活用しうる点で重要な成果と考える。
また、2018年9月にドイツとタイから海外研究者を招聘したセミナーを高松と京都で開催し、持続可能な都市を実現するのための研究展開を議論した。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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