2015 Fiscal Year Annual Research Report
東日本大震災で被災した民俗文化財の保存および活用に関する基礎研究
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15H02954
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| Research Institution | National Museum of Ethnology |
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Principal Investigator |
日高 真吾 国立民族学博物館, 文化資源研究センター, 准教授 (40270772)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
園田 直子 国立民族学博物館, 文化資源研究センター, 教授 (50236155)
末森 薫 国立民族学博物館, 文化資源研究センター, 機関研究員 (90572511)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 東日本大震災 / 民俗文化財 / 保存処理 / 一時保管場所 / 文化財レスキュー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度の研究は、１）被災地で実施できる被災民俗文化財の保存修復方法の開発、２）一時保管場所の環境改善対策の確立、３）被災民俗文化財を対象とした民俗調査の実施の3つの観点から研究活動をおこなった。
１）「被災地で実施できる被災民俗文化財の保存修復方法の開発」では、具体的な脱塩処理の技術開発について、東北学院大学と連携しながら、大学で行える被災民俗文化財の脱塩処理の方法について検討した。ここでは、実際に東日本大震災で被災した民俗文化財を対象に脱塩処理からの引き上げの目安について脱塩液に含まれる塩素イオンを測定しながら判断する手法について研究を進めた。２）「一時保管場所の環境改善対策の確立」では、新潟県村上市の旧茎太小学校民俗収蔵庫のデータを参考にしつつ、実際に一時保管場所として利用されている気仙沼市旧月立中学校の収蔵庫マネージメントをIPMの手法を導入しながら運用するとともに、温度湿度の測定、生物生息調査、浮遊菌・塵埃調査、光の測定、大気環境の測定を実施しており、現状の課題と解決策について研究を進めた。その結果、IPMの手法を導入した施設運用の効果が認められ、より完成度の高い運用方法について検討することとした。３）被災民俗文化財を対象とした民俗調査の実施では、連携研究者の加藤、政岡が所属する東北学院大学と研究協力者の小谷が所属する東北歴史博物館を中心に民俗調査チームを結成し、被災した民俗文化財に関する民俗調査を実施するとともに、将来の展示開催を向けた協議を進めた。この点については、来年度からスタートする人間文化研究機構の基幹研究との連携を視野に入れながら、研究を進めていくこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究を進めるに当たり立案した研究計画について予定どおり進めることができ、来年度以降の研究計画を達成する水準にその成果を出すことができたため
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、引き続き、１）被災地で実施できる被災民俗文化財の保存修復方法の開発、２）一時保管場所の環境改善対策の確立、３）被災民俗文化財を対象とした民俗調査の実施の観点から研究を進める。
１）では、被災した民俗文化財の応急措置法の技術開発を目指す。ここでは、洪水、火災で被災した民俗文化財を想定し、研究を進める。２）では、平成26年度に環境改善をおこなった旧月立中学校を拠点に、引き続き、温度湿度の測定、生物生息調査、浮遊菌・塵埃調査、光の測定、大気環境の測定を実施し、IPMによる施設運用の水準をさらに高めていくことをめざし、その効果について検証を進める。３）では、被災文化財の活用を目指している国内外の地域博物館の調査と情報交換を展開するため、2009年の台風で壊滅的な被害を受けた台湾小林村の災害展示に協力している国立台湾歴史博物館との連携研究を実施する予定としている。
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