2019 Fiscal Year Annual Research Report
温暖化に伴う山岳地域における降積雪量の変動に関する研究
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15H02958
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
鈴木 啓助 信州大学, 理学部, 特任教授 (60145662)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 明彦 国士舘大学, 文学部, 准教授 (20608848)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 中部山岳地域 / 積雪 / 融雪 / 気温低減率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．中部山岳地域の2003年から2017年までの15年間では、年平均気温の上昇傾向は認められない。21世紀になってからの温暖化傾向を前提にした、山岳地域での様々な現象についての議論が散見されるが、それらについては再考が必要である。
２．槍穂高連峰の東側斜面と常念岳・蝶ヶ岳の西側斜面を含む上高地梓川の流出高から、同流域内での降雪量の変動を検討した。上高地梓川流域の月平均流出高が、5月から7月にかけて圧倒的に多くなることから、この増加は流域内に冬期間にもたらされた積雪の融解によると考えられ、5月から7月までの流出高は、本流域全体の積雪からの融雪量と降雨量の合算であるといえる。上高地梓川流域における5月から7月までの合計流出高について、1945年から2012年までMann-Kendall検定を行った結果，統計的に極めて有意に増加傾向（tau=0.30, p値=0.00028）にあることがわかった。5月から7月までの同期間における平均気温と降水量には増加傾向は認められず、蒸発散量にも減少傾向が認められなかったことから、近年68年間では、上高地梓川流域の積雪量が増加していると結論づけることができる。
３．中部山岳地域での気温低減率は、冬から春にかけて大きな値を示し、秋に小さな値を示す。しかしながら、各月の気温低減率の年々変動が認められる。2010年から2017年までの8年間での気温低減率の平均は、0.58℃/100 mである。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)
