2017 Fiscal Year Annual Research Report
Mathematical analysis for designing comfortable, safe and effective urban space based on the visual information
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15H02974
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
栗田 治 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 教授 (40211891)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 公太郎 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (20262123)
鵜飼 孝盛 防衛大学校(総合教育学群、人文社会科学群、応用科学群、電気情報学群及びシステム工学群), 電気情報学群, 講師 (20453540)
本間 裕大 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (40514055)
本間 健太郎 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (90633371)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 都市計画・建築計画 / 地理情報システム(GIS) / 人間生活環境 / オペレーションズ・リサーチ / 視覚情報 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の平成29年度は，研究計画に沿って，以下の課題について研究を推進しつつ，その成果をまとめ，国内外の学会において発表を行った．
1. 立体角の解析的導出に基づく都市空間評価： 視覚情報に基づいた都市空間評価法として，立体角を用いた分析を行った．具体的な都市空間評価の一例として，街路空間における街路樹等が視界に占める割合である緑視率に着目し，街路樹を球体として近似し，解析的な計算を行った．また，合同な直方体の建築物が等間隔に立ち並ぶ状況において，視界が建築物により遮られる量を立体角として解析的に導出した．
2. 建築空間に対する視覚情報観点からの基礎的評価： 建築空間の中でも，見るという行為が主な目的となり，視覚から取り入れる情報が重要な役割を占めるものとして，美術館がある．展示物として絵画を設定し，その見え方が鑑賞者にどのような影響を与えるかについて研究を展開した．この成果は，建築空間内の空間設計を視覚という点から評価するための基礎を与えるものである．
3. 建築設計に寄与する数理的分析： 建築物を設計するにあたっては，建蔽率・容積率・斜線制限・日影規制といった法規制を遵守する必要がある．これらの規制は建築物の形態に影響を与えるものである．このような規制が存在する一方，一定水準の天空率を満たす場合にはその規制が緩和されている．建築物の形態は，外部からの観察者に対して視覚的な影響を与えることはいうまでもない．研究実施者らは，特に斜線制限とその天空率による緩和の数理的関係について，容積率と建物高さの両面から比較評価を行った．敷地面積を一定とした際の異なる縦横比に対する変化や道路幅員による影響などについて分析し，さらにセットバック規制がもたらす有効性についても分析を行った．
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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