2017 Fiscal Year Annual Research Report
長期追跡調査による幼少年期のライフスタイルと健康・体力の変容に関する縦断的研究
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15H03063
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
鈴木 和弘 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (20327183)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 宏哉 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (60412376)
中野 貴博 名古屋学院大学, スポーツ健康学部, 准教授 (50422209)
小澤 治夫 静岡産業大学, 経営学部, 教授 (60360963)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 幼少年期の体力 / 介入指導の効果 / 幼児の運動プログラム / 投運動と体育授業 / 教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的および方法；
本研究の主たる目的は幼少年期の子どもを対象に長期追跡調査を継続的に実施し、幼少年期の体力や介入指導によるプログラムの効果を明らかにすることであった。本年度は、次の２点を中心に研究を遂行した。
1)昨年度に引き続き、保育施設で年中・年長の男女児を対象に継続的且つ多様な運動遊びプログラムへの取り組みが、小学校入学後の体力にどのような影響を及ぼすかという"持ち越し効果"の検証、2）小学校低学年児童を対象とした投運動の基本的動作習得を目指した体育学習の効果の検証であった。1）は、７保育施設の幼児が1年半にわたって運動遊びに取り組んだもので、卒園後（平成29年3月）、小学校へ入学した小1男子58名、小1女子70名を参加群、本プログラムに参加しない同学年男子49名、女子50名を不参加群とし、両群の体力を比較した。2）は、小学校2年生男子28名、女子30名を対象に10時間（*1時間＝45分授業）を配当し、授業前後における投動作および投能力に変容を検討した。
研究成果;
1）について見ると、小1男子参加群の体力合計点は32.7、不参加群は30.5、小1女子参加群の体力合計点は33.7、不参加群は33.3であり、男子で有意な差が認められた（p<.05)。一方、女子では有意な差はなかった。2）について見ると、観察評価による投動作の4項目すべてにおいて有意な差が認められた（p<.05)。投能力についても同様の結果を得た（p<.01、男子；事前平均値10.9m,事後平均値15m、女子；事前平均値7.3m，事後平均値10.6m）以上の結果から、多様な運動遊びプログラムの導入や投動作、投能力の改善を意図した体育学習の効果を検証することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は４年目を迎えるが、研究の遂行に欠かせない研究フィールドが整い、且つ十分に確保されている。すなわち、研究に必要なデータ収集が可能であるとともに、教育実験的な視点からの介入指導、体育の授業、開発した多様な運動プログラムなどを適用できる保育施設、小中学校の協力を引き続き得ている。これらの活動に必要な関係者の同意も得ている。
また、本研究の成果の一部を実践報告書としてまとめ、関係者に配布している。これは、幼少年期の子どもの身体教育を中核とした幼児教育や学校教育への活用を意図して作成したものである。その補助資料として、リズムダンス運動を中心とした内容をDVDに収録し、保育施設、小学校の教職員に配布した。さらに、活動の一部は、関係する自治体の理解もあり、市の広報誌にも取りあげられた。一方、これまで蓄積してきた多種類且つ多様なデータ（測定・調査などの数値データ、テキストデータ、開発した運動プログラム映像、写真など）を時系列に沿ってまとめ、分析していく必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
1）過去３年間にわたって蓄積してきた多種類且つ多様なデータの整理と分析を速やかに進め、研究成果としてまとめるとともに、教育現場で活用可能な資料として提供できるようにする。本年度も引き続き関連するデータを縦断的に収集し、幼少年期の子どもの変容を追跡する。
2）年間の活動は昨年度と同様に活動報告書として冊子にまとめ、保育施設や小中学校にフィードバックする。
3）幼少年期のライフスタイルと運動遊びを含む運動習慣の重要性に鑑み、研究成果を加味した保護者向けリーフレットの作成を検討する。
4）昨年度後半より、小中学校の体育授業を視野に入れた新たな教材開発を行ってきた。この内容をさらに吟味し、体育授業に導入し、教育実験的介入指導を行う。これは、投・捕能力、敏捷性や筋力、認知・判断能力の向上を視野に入れたゴール型の運動教材である。
上記の研究をさらに推進するために、研究協力者（主として保育士、小中学校教諭）との連携を深めながら、その専門性を活かした研究を行う。また、研究と実践の乖離が生じないようにデータの収集や多様な運動プログラムの開発を進める。
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