2018 Fiscal Year Annual Research Report
Anti-Doping Educational Program for Non-RTP Student/Athletes
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15H03068
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| Research Institution | Chukyo University |
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Principal Investigator |
近藤 良享 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (00153734)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ドーピング防止 / 非ＲＰＴ選手 / 学生／選手 / 無知のドーピング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の課題として、国内の8年間、延べ4,519名の調査と国際調査を比較検討した。国際調査はドイツのD大学学生70名に国内調査と同じ項目で実施した。ドイツＤ大学の主な結果は以下の通りであった。男女比は男子が56％女子が44％であった。学部学生と大学院生との比は学部生63％大学院生37％であった。競技レベルは国際・全国レベルが15％であった。ドーピング問題への関心は「非常に関心がある」「かなり関心がある」を合計すると48％であった。ドーピング関与の可能性は「非常に高い」「高い」を合計すると50％であった。ドーピング観は「状況、条件次第で判断すべき」「ドーピングは構わない」を合計すると33％であった。ドーピング検査の方針や手順の情報は「まったくなし」「少しある」を合わせると48％であった。サプリメントの陽性可能性は「可能性は小さい」「まったくない」「わからない」を合わせると64％であった。過去2年間に延べ15名がドーピング検査を受けていた。ドーピングの情報源はメディア（43％）が最多だった。
以上の結果を踏まえドイツと国内の調査結果の特徴をまとめると、ドイツの調査では、国際・全国大会レベルの選手はほぼドーピング検査を受けていたこと、ドーピング問題への関心が高いこと、ドーピング関連の情報はかなり得ていた。一方、国内調査からは、全国大会レベルであってもドーピング検査率が低く、連動してドーピング問題への関心が低調であったこと、保健体育の授業から多くの情報を得ていたことである。
ドーピング防止のためには、簡易検査であっても国内ドーピング検査数を増やすことがドーピング防止につなげられよう。しかし、ドーピング防止に効果的検査は容易に導入できないことから、国内の非ＲＴＰ選手には、ドーピング問題に限定せずに、スポーツ・インテグリティの遵守を保健体育の授業で行うことが有効と結論づけられた。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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