2016 Fiscal Year Annual Research Report
簡易暑熱順化トレーニング法開発とその実用化にむけたコベネフィット評価
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15H03069
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
本田 靖 筑波大学, 体育系, 教授 (20165616)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西保 岳 筑波大学, 体育系, 教授 (90237751)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 地球温暖化 / 付加的価値 / 体温調節 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究１：２名の男子被験者に対して、暑熱下一定負荷運動時に、換気調節に関連していると考えられている頚動脈化学受容器を氷嚢を用いて冷却した。体温上昇に伴い換気量が増加したが今回用いた頚動脈冷却では、生理的パラメータは変化しなかった。今後、効果的な頚部冷却方法を改良し検討する。
研究２：平成27年度、熱関連超過死亡予測モデルに組み込むためのShared Social P athways (SSPs)にそった組別死亡率予測データをInternational Institute for Applied Systems AnalysisのWofgang Lutzらのグループが作成した。そのデータを入手することができたので、他の予測値などのと整合性を検討した。次に、この国別死亡率予測データを、既に検討済みの3種類の全球気候予測モデル（GFDL-ESM2M、IPSL-CM5A-LR、MIROC5）と整合させて将来の熱関連超過死亡数を予測するため、0.5度のグリッド別死亡数に変換した。これらに我々の開発した熱関連超過死亡リスク関数を組み合わせて、更に温暖化の程度としてRepresentative Concentration Pathwaysの2.6と6.0を用いて将来影響を予測した。扱った期間は現状として1981-1990年、1991-2000年、将来予測として2021-2030年、2031-2040年、と10年ごとの予測を2091-2099年まで行った。ただし、この計算には適応の影響は含めていない。その結果、どのSSPにおいても、RCPが2.6から6.0になると超過死亡数がおよそ倍近くとなった。SSPの間では、2030年代から相違が現れ始め、RCP2.6の場合には世紀末にはSSP1で約45万人、SSP2で約55万人、SSP3になると約74万人となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画通り、暑熱下一定負荷運動時における換気調節に関連していると考えられている頚動脈化学受容器を冷却する実験を行なった。また、熱関連超過死亡予測モデルに組み込むためのShared Social P athways (SSPs)にそった組別死亡率予測データをInternational Institute for Applied Systems AnalysisのWofgang Lutzらのグループが作成したデータを入手することができたので、他の予測値などのと整合性を検討でき、さらに、温暖化の程度としてRepresentative Concentration Pathwaysの2.6と6.0を用いて将来影響を予測できた。このように、当初の計画に沿って進展しているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、平成28年度の延長として、適応の影響を考察する。適応には、我々が既に発表した自動的適応と、政策によってリスクを低減させるものとの2種類が存在する。それぞれについて簡単に説明する。まずは自動的適応である。気温と死亡の関連を見ると、気温が高くても低くてもリスクが高く、その間にリスクが最小になる気温、すなわち至適気温が存在する。この至適気温が、日最高気温分布の84パーセンタイルで予測できるというのが我々の仮説であるが、その至適気温が、温暖化による84パーセンタイル値の上昇を受けて、やはり上昇していることも我々は報告している。この至適気温の上昇は、特段熱関連死亡に対する適応策を行ったわけではないが、生じているために、自動的適応と呼んでいる。世界保健機関の報告書では、現在の気候における84パーセンタイル値で至適気温を推定して将来予測を行った場合、適応が全く起こっていないので0%適応、将来気候における84パーセンタイル値を用いた場合には、タイムラグなしにその気候に適応していると言うことで100%適応と考え、その中点となる気温を至適気温とした場合には50%適応として将来予測を行った。このような自動的適応に対して、何らかの適応策、たとえば熱波警報システムなどによっても適応が可能である。その政策的適応の効果は、熱関連超過死亡のリスクが低減される方向に起こるものと考えられる。平成29年度は、これら二つの適応について、いくつかの仮定に基づいた効果を組み込んで将来予測を行う。
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[Journal Article] Characterizing the relationship between temperature and mortality in tropical and subtropical cities: a distributed lag non-linear model analysis in Hue, Viet Nam, 2009-2013.2016
Author(s)
Dang TN, Seposo XT, Duc NH, Thang TB, An DD, Hang LT, Long TT, Loan BT, Honda Y.
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Journal Title
Global Health Action
Volume: 13(9)
Pages: e28738
DOI
Open Access / Int'l Joint Research
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