2017 Fiscal Year Annual Research Report
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15H03379
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
高橋 潔 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (90298555)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大里 大助 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (20435126)
小川 憲彦 法政大学, 経営学部, 教授 (30434179)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 組織文化 / リーダーシップ / 職務能力 / 個人‐組織適合 / 組織学習 / 測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年度の実績は、以下の２点である。
第１に、前年度に続き、研究成果が複数の学会等で報告された。Takahashi & Murase(2017)では、リーダーシップ行動の基盤となる知識を、リーダーが直面する状況に応じて質問する状況判断検査を開発し、その構成概念妥当性を報告した。青島・高橋（2017）では、大学組織を革新するための学長のリーダーシップと部局の役割を、組織論とリーダーシップ論から再考した。大里・高橋・小川（2017）では、会社が従業員に求める特性と従業員自身の特性との適合度が、就業態度にどのような影響を及ぼすのかについて、多項式回帰分析と応答局面法を用いた分析がなされ、従来のスコア差に基づく適合測定に対しより詳細な適合度の効果が報告された。堀上・高橋（2017a,b）では、経営人材の創造性を検査によって評価測定した結果から、ビジネスにおける創造性評価の必要性と妥当性を論じた。また小川・大里・田中（2018）では食品製造会社A社の組織文化と従業員の就労態度の関連について分析し、部門別・職位別の下位文化についての結果が報告された。
第２は、少ないながらも、リーダーシップならびに組織文化に関する論文を公表したことである。高橋（2017）では、アメリカを中心に理論化と研究蓄積がなされてきたリーダーシップ概念に関して、わが国の実情に照らして論考し、アメリカ型のリーダーシップ概念がどうしてわが国にミスマッチを起こすのかを論考した。また、小川・大里・田中（2018）では、組織文化と従業員の就労態度の関連について、食品会社で行った調査結果がワーキングペーパーとしてまとめられている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
最終年度に向けた報告に向け、データ収集はほぼ順調に進捗している。データ分析や論文執筆は現在進行中であり、研究論文や研究報告の公表が高い確度で見込まれている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究メンバー各々が、データ分析の早急な完遂と成果公表を進めて行く計画である。本年度は最終年度にあたるため、国内学会ならびに国際学会での研究成果を口頭で報告することを主眼をする。また、研究論文の海外投稿を進め、期間中には公刊に至らないかもしれないが、将来の研究活動の基盤をなす。
また、これまで準備をしてきた調査から、2018年度には成果報告を計画する。例えば従業員の組織中心性についての調査データの収集がなされており、この結果は比較的早い段階で報告がなされる予定である。加えてハウスメーカーもしくはウエディング関係の営業販売職を対象とした職務能力開発のためのOJT実態調査も進行中である。
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