2018 Fiscal Year Annual Research Report
近代化前後の日本におけるリテラシーの基盤的再編成に関する研究
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15H03471
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
大戸 安弘 横浜国立大学, 教育学部, 名誉教授 (90160556)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柏木 敦 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 教授 (00297756)
大間 敏行 近畿大学九州短期大学, 通信教育部保育科, 講師 (00595390)
軽部 勝一郎 甲南女子大学, 人間科学部, 准教授 (30441893)
天野 晴子 日本女子大学, 家政学部, 教授 (50299905)
川村 肇 獨協大学, 国際教養学部, 教授 (60240892)
池田 雅則 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (60609783)
木村 政伸 九州大学, 基幹教育院, 教授 (70195379)
八鍬 友広 東北大学, 教育学研究科, 教授 (80212273)
鈴木 理恵 広島大学, 教育学研究科, 教授 (80216465)
太田 素子 和光大学, 現代人間学部, 名誉教授 (80299867)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | リテラシー / 書字 / 学文 / 識字 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度第１回研究会を、５月19日および20日に日本女子大学家政学部にて行われた。第１部の研究布告は、３件であった。３件のテーマ、①柏木敦「戦前期小学校教科書における字体および活字の変遷 ―活字と手書きとの統一をめぐって―」、② 天野晴子「越後純子著『近代教育と『婦人鑑』の研究を読んで』、③ 軽部勝一郎「岩手県における小学簡易科の研究 ―民衆の教育要求との関わりから―」。とりわけ①及び③の内容から、リテラシー形成とその変容に関する個別研究の進展が確認された。第２部では、年度を通しての活動計画が議論され、次回は8月下旬に関西地区において研究会を開催することとなった。
第２回研究会は、8月22日及び23日に甲南女子大学人間科学部にて行われた。第１部の研究報告は、４件であった。４件のテーマは、①川村肇「明治初年の和歌山県の識字調査 その１－調査指示文書－」、②八鍬友広「新出のの目安往来物について」、③太田素子「子育て教訓書の諸相」、④大戸安弘「北信地方における識字史料調査の経過報告」。近世から明治初期にかけての識字史料に注目すべき内容が確認され、その歴史的意味についての探究が期待された。第２部では、既刊書『識字と学びの社会史』の英語版出版についての協議を行った。
第３回研究会は、2月16日および17日に獨協大学国際教養学部国際教養学部にて行われた。第１部の研究報告は、３件であった。３件のテーマは、① 川村肇「明治初年の和歌山県の識字調査 その２－調査指示文書－」、② 天野晴子「女訓書とイエの思想」、③ 大戸安弘「幕末期九十九里地方における手習師匠と世直し－真忠組騒動を通して－」。③において、手習師匠の教育活動が「世直し」一揆へと直結する事例が報告されたことは注目された。第２部では、最終年度となる次年度の活動計画について意見交換を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究会は３回実施され、各回の概ね充実した報告件数も総計で10件に及んだ。メンバーの個別研究活動への取り組みは積極的になされていることは確かである。また関連した論文・著書の刊行も順調であるといえる。また、次年度には学会発表を複数件実施することを予定している。さらに、今期５年間の共同研究成果として、共著の刊行に向けて作業を進めることを共通の課題とした。
これまでの共同研究の成果である『識字と学びの社会史』の英文版に関して、アメリカの出版社との具体的交渉も進んでいるが、翻訳に関しては内容の圧縮と迅速化が課題である。
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| Strategy for Future Research Activity |
個々のメンバーによる個別研究は、これまでと同様に概ね順調に進められてきたといえる。こうした状況を次年度も引き継ぎ、関連学会での研究報告や論文・著書での成果公表へと向けて前進することとしたい。メンバーによる共著著作の刊行も大きな目標であり、次年度にはそのための基本的状況の確立を期している。また、既刊行の共同著作の英語版出版についても、アメリカの出版社との交渉の最終的な詰めを行いたい。
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