2018 Fiscal Year Annual Research Report
A Policy Study on Nature, Ability, Performance and Pride of Teachers and School Management
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15H03489
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| Research Institution | Kyoei University |
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Principal Investigator |
藤田 英典 共栄大学, 教育学部, 教授 (30109235)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教師の資質・専門性 / 同僚性・協働性 / 教師文化 / 指導環境 / 学校風土 / 信頼性・正統性 / 教育政策 / 教員政策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「教師の資質・力量・誇り・パフォーマンス（NAPP）と学校教育の質（SQP）」の実態と規定要因の解明を目的に、関連文献の検討結果とOECDのTALIS2013の結果を踏まえ、３つのWeb質問紙調査を実施し、４つの国内学会大会で各２回・計８件の発表を行い、２点の研究成果報告書を取り纏め、目下、学術書刊行の準備中である（2019年10月刊行予定）。
◆Web質問紙調査：①第１回教師調査（2017年2月、小中教員1782名）、②第2回教師調査(2018年2月、小中高校教員1440名）、③一般人調査(2018年2月、1000名）
◆分析結果と知見は多岐に亘るが、ここでは特に示唆に富む２点のみ紹介する。
１）TALIS2013の結果で注目された日本の教師の自己効力感12項目の著しい低さ（肯定２選択肢の合計で25～85％ポイント低い）の一因が４件法選択肢のワーディングにあると考え調査対象者を２分し、それぞれにTALIS元版と同変更版で回答してもらった結果、前者はTALISの結果とほぼ同じだったが、後者の肯定回答率は大幅に向上したものの（10項目で10～25％ポイント低い）、「批判的思考を促す」で43％ポイント、「自信を持たせる」で30％ポイント低い結果となった。日本の特殊性として改善すべき課題であろう。
２）「働き方改革」が喧伝され、もう一方で教職は介護職などと並んで「感情労働」でありバーンアウトも多いと指摘されてきたが、「多忙さは解消されてきたか」への４件法・否定的回答は83％だった。他方、バーンアウト尺度17項目に基づく「情緒的消耗感」の規定要因について重回帰分析を行った結果、男性、高年齢層で消耗感が低く、仕事評価面で教職後悔、多忙疲れ、校務負担感、職員不足、マスコミの無理解を感じているほど高いという結果となった。この結果は、教員の指導環境を改善していくうえで示唆に富むものであろう。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Remarks |
サブタイトル：日本学術振興会・科学研究費補助金・基盤研究（B） 2015ー2018年度
教師の資質・力量・パフォーマンス等と学校経営・教育政策に関する政策科学的研究
内容：研究代表者が過去に行った教師関連の調査研究成果(掲載済み）に加えて、独自調査結果の報告書2点(2019年10月掲載予定）その他出版物情報など
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