2016 Fiscal Year Annual Research Report
中等国語科における批判的読解力の診断評価システムの拡張と活用による授業改善
| Project/Area Number |
15H03503
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
間瀬 茂夫 広島大学, 教育学研究科, 教授 (90274274)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小谷 充 島根大学, 教育学部, 教授 (00283044)
高旗 浩志 岡山大学, 教師教育開発センター, 准教授 (20284135)
砂川 誠司 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (20647052)
冨安 慎吾 島根大学, 教育学部, 准教授 (40534300)
中井 悠加 広島大学, 教育学研究科, 助教 (40710736)
河野 智文 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (70304144)
武久 康高 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (70461308)
山元 隆春 広島大学, 教育学研究科, 教授 (90210533)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 読解力 / メディア・リテラシー / 高校 / 中学校 / 評論 / 古典 / 評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は，開発した評価問題を用いた調査を通して，診断的評価のための評価指標を作成すること，また，観察を行った先駆的授業の分析を通して，批判的読解力を育成するための授業モデルの開発を行うことを研究の課題とした。具体的には，高校段階については，一つは，古典領域の教科書教材を用いた評価問題について調査を行い，評価指標を作成するとともに，実験的授業を行う。もう一つは，小説領域の教材を扱ったもので，協同的過程を取り入れた調査を試みる。 中学校段階については，一つは批判的読解力を対象として，二つ目はメディア・リテラシー領域を対象として，評価問題を用いた調査を行い，評価指標を作成することとしていた。海外読解力領域については，イギリスのＧＣＳＥ，またアメリカのＳＡＴを対象として，評価の枠組みと，具体的な評価問題の分析を行い，示唆を得ることとして，研究を行った。
上記のような課題に対して，現実的な研究成果として，次のようなことがことが得られた。まず，授業モデルの開発については，高校現場との協力により開発した授業モデルに基づき，小説・評論・古典の各領域について授業設計を行った後，特に評論領域において実験的な授業を行い，記録した。また，古典領域および小説領域の評価問題については，改善・改訂を何度か行ったが，調査を行うことはできなかった。メディア・リテラシー領域については，中学校段階におけるメディア・リテラシーの評価問題の開発と，中学生に対する調査を終え，評価指標を作成中である（成果について，学会での報告を行う予定である）。
海外読解力領域については，ＧＣＳＥの評価問題の分析を行うとともに，国際バカロレアの「EnglishＡ」のオックスフォード版教科書の分析を行い，特にイギリスにおいて，どのような能力が求められているかの分析を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
評価問題の作成において，中学校・高校の教育現場の実態に沿ったものとするため，改善を重ねたことで，時間を要した。また，調査の実施段階において，協力校との調整が難航した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は，実施した評論領域の実験的な授業について，分析を進め，授業モデルの有効性と改善点を明らかにする必要がある。また，同じく実施したメディア・リテラシー領域の調査についても，分析を進め，中学校段階におけるメディア・リテラシー能力の実態に応じた評価指標の開発を行うこととする。
評価問題の開発に時間を要した古文領域と小説領域については，教科書教材に沿った評価問題を確定し，調査を実施するとともに，評価指標の開発を行う。
海外読解力版については，イギリスのＧＣＳＥにおける学力評価のあり方が明らかになってきたので，今後は，アメリカのＳＡＴにおける学力評価のあり方について，分析を進める必要がある。
最終年度には，こうした成果を教員養成カリキュラムや現職教員研修にどのように還元するかということも課題となる。ウェブ上の情報と連携したハンドブックとしてまとめたい。
|
