2017 Fiscal Year Annual Research Report
Analysis of energy consumption in each use by electricity, gas and water consumption data and effects of Energy-saving advice
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15H04088
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
井上 隆 東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (30151608)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高瀬 幸造 東京理科大学, 理工学部建築学科, 助教 (20739148)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 住宅 / エネルギー消費 / 用途分解 / 省エネルギー行動 / 省エネルギー提案 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度となる2017度も引き続き、温暖地の住宅の用途別エネルギー消費量のうちの最大用途である給湯において、電力・ガスのみならず水道も同時計測することで、ガスと水道が同時に消費された際に給湯と判定することを基本とする手法に基づき、給湯・調理・温水暖房といった用途ごとのエネルギー消費実態の把握を行った。さらに電力・ガス・水道消費量データを取得している世帯を対象に調査協力世帯を募り、2016年度の世帯ごとの用途別消費エネルギーの傾向および有効と思われる省エネルギー行動リストを示した省エネレポートの提示による省エネ提案を、2017年12月に実施した。省エネレポートには、世帯ごとに、当該世帯の年間用途別消費エネルギー量の他、年間および冬期における上位3つの消費用途、省エネアドバイス、国家統計値および同じ集合住宅における他世帯との比較、用途別省エネ行動一覧等を示した。また、調査対象世帯に対して、省エネレポート送付による居住者の省エネ意識や省エネ行動実施内容の変化、世帯人数やライフスタイルを把握するためのアンケート調査を行った。
アンケート結果では、省エネレポートに対しての関心が高く、レポート内容が役立ったと回答する世帯が大多数であった。一方で、省エネルギー提案後のエネルギー消費量は提案前と比較して増加傾向にあった。なお、省エネ行動実施数が増加した世帯においてはエネルギー消費量の増加が抑えられる傾向にあった。
調査対象世帯で冬期においてエネルギー消費割合の大きい暖房用途については、省エネ提案前後での気象条件の違いなども考慮することが必要と考えられる。また、今回は研究遂行期間との兼ね合いから、冬期のみを対象として省エネレポート送付の効果に関する検討を行ったが、年間を通じた評価を行うことが望ましいと考えている。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)
