2016 Fiscal Year Annual Research Report
長期的な森林バイオマス利用可能量算定モデルの構築とエネルギー収支分析
Project/Area Number |
15H04508
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Research Institution | Utsunomiya University |
Principal Investigator |
有賀 一広 宇都宮大学, 農学部, 准教授 (60313079)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 保志 高知大学, 教育研究部自然科学系農学部門, 准教授 (20216451)
斎藤 仁志 信州大学, 学術研究院農学系, 助教 (60637130)
當山 啓介 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (00613001)
白澤 紘明 信州大学, 農学部, 助手(特定雇用) (50629186)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 未利用木材 / 皆伐再造林 / 生産性・コスト / 最適施業体系 / エネルギー収支 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度に引き続き、平成28年度は下記の項目について研究を実施した。 1)栃木県においては、木質バイオマス発電所に未利用木材を燃料として供給している森林組合による利用間伐、皆伐作業を調査し、木材利用率と生産性・コストを分析した。また、皆伐作業地においては地拵え、植付作業に加えて、下刈り作業についても調査を行い、生産性・コストを分析した。さらに栃木県北地域において、上記で分析した木材利用率と生産性・コストを用いて、森林資源のエネルギー用途の利用が確立した場合にそれが森林所有者にとっての最適施業体系に及ぼす影響を分析した。 2)高知県においては、素材生産業者、森林組合、個人林家等の大中小規模の森林バイオマス収穫システムについて、経費に加えて、LCAソフトを用いて得られるCO2あるいはエネルギー消費、また地域雇用への貢献度といった評価指標も考慮して、規模別優位性を比較検討した。 3)森林資源の生産量増加を計画し、多様な林業機械を保有している長野県を対象として、将来計画している生産量を満たすための林業機械の稼働台数、稼働率、生産性について分析した。 4)栃木県、高知県、長野県を対象として、ある集材機を設置可能な道路上に、その集材機を設置した場合、集材可能である森林資源量を利用可能量として定量化した。 5)一般的な現況のスギ壮齢人工林を例に、システム収穫表と林分密度管理図を用いて考えられる過去の森林状態を整理し、木質バイオマス資源利用可能量の推計との関係を検討した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
信州大学・農学部・助手(特定雇用)の白澤紘明博士が研究分担者として本科研に参画し、平成29年度に実施予定であった栃木県、高知県、長野県における森林バイオマス利用可能量推計が実施できたため。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続き下記の研究計画通り実施する。 本研究では実際の未利用木材の収穫作業を調査し、木材利用率、生産性・コストを分析し、収穫費用算出式に丸太材積を新たに変数として組み込むことにより、現場に即した、より正確な利用可能量算定モデルを構築する。また、皆伐作業地においては、再造林作業についても調査を行い、生産性・コストを分析し、森林の更新も考慮した長期的な利用可能量算定モデルを構築する。さらに、経済性のみならず、林業機械や発電所等の設備の更新状況に関して調査し、長期的なエネルギー収支も評価する。
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Research Products
(30 results)
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[Presentation] Assessing the possibility of incorporating Japanese smallscale logging systems into forest operations in Kenya2016
Author(s)
Birundu, A.O., Suzuki, Y., Gotou, J., Nagai, H., Hayata, Y., Yamasaki, S., and Yamasaki, T
Organizer
FORMEC
Place of Presentation
ポーランド
Year and Date
2016-09-04 – 2016-09-07
Int'l Joint Research
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