2017 Fiscal Year Annual Research Report
Establishment of novel dose distribution analysis method considering dose gradient
| Project/Area Number |
15H04767
|
|---|
| Research Institution | Hokkaido University |
|---|
Principal Investigator |
石川 正純 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (80314772)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | Gradient法 / 統計学的判定基準 / 線量分布解析 / 高精度放射線治療 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、放射線治療におけるフィルムを用いた線量分布評価法として、線量勾配を考慮した新しい解析方法であるGradient法を確立することである。
Gradient法は、計画線量と実測の違いと位置ずれを考慮することできる解析方法であるが、Gamma法と異なり、位置ずれに対して線量勾配を乗ずることで単位を統一した解析が可能であるという特徴があった。しかし、合否判定基準においては、Gamma法と同様に設定した数値の根拠となる理由に乏しかった。そこで、測定には統計的な誤差が存在することから、「統計上考えられない結果」を示した場合のみを「否」とする統計学的判定基準を着想した。一般的に、放射線計測はポアソン統計に従うことから、測定に伴う不確かさの評価を行い、包含係数を加味して判定基準としてpass rate 95% (k=2)および99% (k=3)とすることで統計学的に意味のある判定が可能であると考えた。一方、位置ずれに起因する不確かさは従来のGradient法で用いていた判定式に加えることが困難であることから、判定式から位置ずれによる影響を削除し、判定基準側に加えることとした。また、位置ずれに起因する不確かさを評価するための方法を考案し、実測による評価を行った。
新しい判定式では、測定に起因する不確かさおよび位置ずれに起因する不確かさの両方が必要となることから、複数の施設にて測定実験を実施した。しかし、位置ずれに起因する不確かさ評価については、測定系の誤差を含んでいると思われる結果となったため、不確かさの再評価の必要性が示唆された。
|
| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Research Products
(6 results)
