2016 Fiscal Year Annual Research Report
Multiregional large-scale cohort study aiming at contribution of dentistry to prevention of dementia, falls and disability
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15H05059
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| Research Institution | Kanagawa Dental College |
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Principal Investigator |
山本 龍生 神奈川歯科大学, 大学院歯学研究科, 教授 (20252984)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
相田 潤 東北大学, 歯学研究科, 准教授 (80463777)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 多地域大規模追跡調査 / 歯科口腔保健 / 要介護状態 / 認知症 / 転倒 / 健康寿命 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
世界トップクラスの長寿国となった日本では，いかに健康寿命を延ばすかが課題となっており，要介護状態やその主原因である認知症や転倒のリスク因子の特定が求められている。
研究代表者と研究分担者は既に，歯の喪失や義歯の不使用といった口腔の不健康が，要介護状態，認知症発症および転倒のリスクを高めることを報告した。
本研究ではこれらを発展させ，歯科保健・医療から健康寿命延伸に寄与するエビデンスを得るため，（１）既に論文発表をした歯科保健と要介護状態，認知症および転倒との関連を，対象自治体数を増やした大規模データで確認して結果の一般化を行うこと，（２）歯科保健から要介護状態，認知症および転倒に至る経路における歯科保健行動や社会的背景要因の影響を検討することを目的とした。特に，因果関係の推論を強くするために最終的に3時点パネルデータを用いた分析を行うこととした。
今年度は，予定どおりに，昨年度に検討した調査票を用いて，研究分担者の近藤が代表を務める日本老年学的評価研究プロジェクトの調査の一部として，調査会社を通じて20自治体の要介護認定を受けていない65歳以上の5,000名に対して郵送による自記式質問紙調査を行った。日本老年学的評価研究プロジェクトの全体（対象者数276,469名）としての回収率は70.3%であった。回収した調査票のデータ入力は調査会社に委託した。
また，要介護認定および認知症を伴う要介護認定（認知症発症）のデータ（認定日）を，20自治体のうち17自治体から入手した。
2010－2013年パネルデータを用いた予備分析では，転倒に関して，歯数・義歯使用以外にも口腔機能の低下が関連することや男女差があることが明らかになり，学会発表を行った。また，歯科口腔保健から抑うつを介して認知症に至る経路を想定し，2010－2013年パネルデータを用いた分析を行い，その成果を論文発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
20自治体の要介護認定を受けていない65歳以上に対する郵送による自記式質問紙調査は予定どおり実施されたものの，調査会社での入力が終了したのみで，データクリーニングを行うには至らなかったことから，当初の計画からはやや遅れていると思われる。
また，昨年度に入手予定であった要介護認定および認知症を伴う要介護認定（認知症発症）のデータ（認定日）については，20自治体のうち17自治体から入手したものの，残りの3自治体からは入手できておらず，この点についてもやや遅れていると判断せざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
残りの3自治体から要介護認定および認知症を伴う要介護認定（認知症発症）のデータ（認定日）が得られ次第，調査会社に委託して2010－2013年パネルデータに結合する。なお，本研究では予算の関係上，申請時の12,000名よりも少なく，5,000名に対する調査となったため，日本老年学的評価研究プロジェクト全体のデータのなかで使用できるデータを追加して，対象者数をできるだけ多くする。その後にデータクリーニングを行いデータセットが完成次第，2010年から2013年における歯数や義歯の使用状況の変化と要介護認定および認知症発症との関連を検討し，その際に2010年調査における歯科保健行動や社会的決定要因の影響も検討する。なお，3時点パネルデータの例数が十分に得られない場合には，2013年横断データまたは2010年横断データと要介護認定および認知症発症のデータを結合して分析を行う。
2016年調査データのクリーニングが終了次第，2013年横断データ，2010年横断データ，そして2010-2013年パネルデータに結合する。この場合も，日本老年学的評価研究プロジェクト全体のデータのなかで使用できるデータを追加して，対象者数をできるだけ多くする。その際，2010年から2013年における歯数や義歯の使用状況の変化と転倒発生との関連を検討し，その際に2010年調査における歯科保健行動や社会的決定要因の影響も検討。なお，3時点パネルデータの例数が十分に得られない場合には，2013年横断データまたは2010年横断データと2016年データを結合した分析を行う。
2016年度から行っている2010-2013年パネルデータを用いた予備分析結果を論文化し，学術雑誌に投稿する。また，3時点パネルデータを用いた，歯科保健と要介護状態，認知症発症および転倒との関連に関する分析結果を取りまとめて学会発表を行う。
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